2016 Fiscal Year Annual Research Report
Effect of medical welfare cooperation of "Vocational rehabilitation planning sheet for persons with cognitive disorders after acquired brain injury"
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26380766
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| Research Institution | Mejiro University |
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Principal Investigator |
會田 玉美 目白大学, 保健医療学部, 教授 (60406569)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 孝 目白大学, 保健医療学部, 教授 (70158202)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 職業リハビリテーション / 復職 / 高次脳機能障害 / 医療福祉連携 / 連携促進 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では質的研究で得られた高次脳機能障害者の職業リハビリテーション（以下，職リハ）のプロセスを盛り込んだパンフレット「働きたい，復職したいを応援する高次脳機能障害職業リハビリテーション計画」を昨年度までに作成した．最終年度はこのパンフレットを使用して，病院の支援者がクライアントへの復職支援の説明をすることを通じて，支援者は高次脳機能障害者の職リハを理解し，職リハ連携を促進させる効果について検討した．本研究は私たちの作成したパンフレットの医学的リハビリテーション（以下，医学リハ）領域の高次脳機能障害者の支援にかかわる専門職の職リハ連携の促進に及ぼす効果を明らかにすることを目的とする．
高次脳機能障害者の医学的リハから職リハへの移行を促進するために，高次脳機能障害者の職リハに実績のある医療福祉専門職12名への面接調査から高次脳機能障害者の職リハのプロセスを明らかにし，そのプロセスを用いてパンフレットを作製した．
東京都板橋区における急性期病院、回復期リハビリテーション病院で高次脳機能障害者の支援に従事する専門職に，このパンフレットを職場復帰を望むクライエントへの説明の際に使用してもらい，パンフレット使用前と１か月使用後の職リハ連携に対する効果を自記式アンケートにより測定した.分析方法には単純集計およびマンホイットニーのU検定を用いた．
その結果，78名中69名の回答が得られ，職リハの知識に関する項目には有意に向上がみられた．またパンフレット使用前後のアンケート調査得点が有意に低下した項目はなかった．しかし、職リハ連携の頻度の向上には有意差は認められなかった．
このパンフレットは職リハの知識の向上が認められたため，パンフレットの使用を継続することにより専門職の職リハ連携を促進する効果があると考えられた．
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