2016 Fiscal Year Annual Research Report
Investigating environmental factors effective for expanding communication activity of homebound individuals with aphasia.
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26380814
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| Research Institution | Kansai University of Welfare Sciences |
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Principal Investigator |
森岡 悦子 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 教授 (70441334)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中谷 謙 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 准教授 (90441336)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 失語症 / コミュニケーション能力 / 言語的活動 / 家族の自己効力感 / 言語的環境調整 / 社会的支援 / 高次脳機能障害 / 神経心理学的検査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
先行研究により、失語症者は、退院後の生活でコミュニケーションの関わる言語的活動が制限される傾向にあること、また言語的活動の制限はコミュニケーション能力の低下につながることが指摘されている。そこで、本研究では、失語症者の背景要因と言語的活動との関連を検討することにより、失語症者の言語的活動の維持拡大に有効な要因を分析し、必要な社会的支援を明らかにすることを目的とした。対象は、研究協力施設の回復期リハビリテーション病棟で3ヵ月以上失語症リハビリテーションを受けた後に在宅復帰した失語症者とし、評価の実施は、退院後約6ヵ月と退院後約12ヵ月とした。評価内容は、言語機能、コミュニケーション能力、知的機能とし、年齢、家族構成、社会的資源の利用状況を聴取した。また、キーパーソンとなる家族に、コミュニケーション自己効力感評価尺度、コミュニケーション行動の家族質問紙を実施した。退院後6ヵ月の評価を共分散構造分析により検討した結果、言語機能と家族のコミュニケーション自己効力感が言語的活動に影響し、言語的活動がコミュニケーション能力に影響するという構造が得られた。また、退院後の経時的検討として、退院時、退院後6ヵ月、退院後12ヵ月で比較すると、言語的活動は、退院時には言語機能や知的機能の影響を受けるが、経過とともに言語的行動や家族のコミュニケーション自己効力感といった言語的環境要因の影響をより強く受けることが示された。言語機能や知的機能は発症時の重症度によってほぼ決定する要因であるが、生活のあり方により可能性を拡げる言語的環境要因に影響を認めたことは意義深い。さらに詳細な分析により、家族のコミュニケーション自己効力感と言語的対応に関わる課題や、課題に基づく適切な介入方法は、失語症重症度により異なることが示唆され、退院後も失語症重症度や症状の変化に応じた長期的な支援が重要であると考えられた。
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