2018 Fiscal Year Research-status Report
新任教師のリアリティ・ショックへの包括的支援システム構築のための臨床心理学的研究
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26380960
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
松永 美希 立教大学, 現代心理学部, 准教授 (60399160)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三浦 正江 東京家政大学, 人文学部, 教授 (00330134)
中村 菜々子 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (80350437) [Withdrawn]
古谷 嘉一郎 北海学園大学, 経営学部, 講師 (80461309)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | リアリティ・ショック / ストレス / 教師 / ソーシャル・キャピタル / 心理学的介入 / メンタルヘルス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度も29年度に引き続き，新任教師のソーシャルキャピタル，主に管理職や同僚からの支援について調査し，それらが新任教師のリアリティ・ショックやメンタルヘルスに及ぼす影響について検討をおこなった。当初は年間を通しての複数回の質問紙調査を予定していたが，研究代表者が年度途中で出産休暇にはいったため，29年度のデータをもとに検討をおこなった。
メンタルヘルスに関する初任者研修に参加した新任教師141名を対象に研修開始前（2017年7月:t1），研修後（2017年11月:t2，2018年2月:t3）に調査を実施した。t1で取得したデータ（リアリティ・ショック要因，ソーシャルキャピタル）とt3で取得したデータ（教師バーンアウト）を用いて長期的な影響を検討した。階層的重回帰分析の結果，職場内ソーシャルキャピタルは教師バーンアウトの「情緒的消耗感」を緩和していた。またリアリティ・ショック要因の主効果は認められず，職場内外のソーシャルキャピタルとの交互作用が認められ，職場内外のソーシャルキャピタルが豊かな人はRSを経験していても「脱人格化」が生じにくく，「情緒的消耗感」も感じにくいことが分かった。しかしながら，職場内のソーシャルキャピタルが豊かであっても，リアリティ・ショック要因の経験が少ない場合は，逆に「脱人格化」が生じやすいことも示されたことから，その理由について詳細を検討することが必要である。
以上の結果については，日本心理学会第82回大会において古谷ら（2018）が発表をおこなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度も複数回の質問紙調査を実施する予定であったが，年度途中に産休にはいったため，計画通りに実施することが困難であり，新任教師のソーシャルキャピタルがリアリティ・ショックやメンタルヘルスに及ぼす影響に関する詳細な検討や，新任教師タイプ別による包括的支援の検討については予定よりも遅れている。しかしながら，平成29年度までに行った調査データを再分析することによって，これらの研究目的の検討は可能である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度も引き続き，新任教師のソーシャル・キャピタルがリアリティ・ショックやメンタルヘルスに与える影響を検討する。そのため，引き続き平成30年度に研究協力を依頼した自治体に依頼を行う予定である。また研究1（リアリティ・ショックへの対応に特化したメンタルヘルス研修プログラムのマニュアル精緻化と効果検証）については，新任教師のリアリティ・ショックを対象としたメンタルヘルス研修プログラムに関して，他の対人援助職を対象に心理的介入や予防的介入をおこなっている研究者と共同して，プログラムを紹介する書籍の企画を進める予定である。研究2（管理職や指導担当者を対象にした面接調査）については，管理職を対象とした面接調査において得られたデータの分析を進めて，管理職の理解するリアリティ・ショックとその対処に関する知見をまとめる予定である
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| Causes of Carryover |
平成28年度に産休・育休のために研究中断となり，研究が1年遅れで進行している。さらに平成30年度途中に産休に入ったため，平成30年度に使用予定であった助成金が残っている。平成31年度は，質問紙調査の実施にあたり，調査用紙の郵送代，データ整理のためのアルバイト雇用への研究費使用を予定している。また成果発表のため，論文投稿に係る費用（投稿費，英文校閲など），や学会参加の費用として使用を予定している。
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