2015 Fiscal Year Research-status Report
移行期にみる子どもの自己有能感・社会的受容感の機能
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26380962
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| Research Institution | Seisen Jogakuin College |
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Principal Investigator |
眞榮城 和美 清泉女学院大学, 人間学部, 准教授 (70365823)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 自己有能感 / 社会的受容感 / 移行期 / 小１プロブレム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
移行期における自己有能感・社会的受容感の発達に影響を及ぼす環境要因（主に学校と家庭との関係性）について明らかにすることを目的年、H27年度調査では主に就学後データに基づく検討を行った。調査対象者は児童期初期（小1･2年生）の子どもを持つ保護者311名（今回は母親データのみ使用）であり、調査対象児の平均年齢は8.35歳(SD=1.02) 、保護者（母親）の平均年齢は41.46歳(SD=3.65)であった。調査は郵送法による質問紙調査を行った。調査内容は次の通りであった。①コンピテンス尺度－児童期初期版The Pictorial scale of perceived competence and social acceptance for Young Children(Harter&Pike,1984;以下PSPCSAと表記)の教師用を保護者用に改訂した日本語版（眞榮城,2010）12項目を使用した。②社会的受容感尺度－PSPCSAの友人関係にかかわる6項目を使用した。①,②の回答は「あてはまる:4」から「あてはまらない:1」までの4段階評定を用いた。③親の養育態度尺度－温かい・やさしい等から構成される5項目（菅原ら,2000）、④学校満足度－親が子どもの学校についてどの程度満足しているのかを測定する5項目（とても満足している等）、⑤担任との関係性尺度－信頼できる・なんでも話せる等から構成される10項目を使用した。③～⑤の回答は「あてはまる:5」から「あてはまらない:1｣までの5件法を用いた。その結果、親の学校満足度が親の養育態度に影響を及ぼし、親の養育態度が子どもの社会的受容感を媒介して子どもの自己有能感に影響を及ぼしている可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
H28年度から研究実施者が所属変更したことに伴い、H27年度末からH28年度当初に実施予定の質問紙調査をスムースに行うことが困難であったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
H28年度には、H26,H27の2年間の調査で得られたデータの入力と分析を行い、研究成果について報告を行う。
H28年度から新たな調査フィールドを開拓し、データの蓄積を目指す。特に縦断的調査への協力者を増やし、移行期における自己有能感と社会的受容感の発達的変化について明らかにすることを可能にする。
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| Causes of Carryover |
H28年度4月に研究担当者の異動が確定したことにより、年度を跨いだ調査の実施が難しくなったため、H27年度の調査規模を縮小して実施したことによるもの。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は、H27年度に実施予定であった調査の実施および、データの入力作業を迅速に進める予定である。
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