2014 Fiscal Year Research-status Report
習慣的な暴力ゲーム経験と動機活性化特性の影響：生理心理学的研究
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26380996
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| Research Institution | Osaka University of Economics |
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Principal Investigator |
栗田 聡子 大阪経済大学, 経営学部, 講師 (60588317)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
片山 順一 関西学院大学, 文学部, 教授 (80211845)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 実験系心理学 / メディア心理学 / 生理心理学 / 脳神経科学 / 暴力的ゲーム / 脱感作 / 動機システム / 国際情報交換 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
26年度の研究計画は、27年度で実施予定であった実験Ⅱの予備的な実験Ⅰのみを実施することであったが、結果的に実験Ⅱも含めて実施することができた。実験Ⅱでは、情動的な画像を呈示中に末梢神経系の指標（心拍数と皮膚コンダクタンス）と中枢神経系の指標（脳波）を計測し、習慣的な暴力的ゲーム体験と動機システム活性化における特性の効果を調べることが目的である。心拍数と皮膚コンダクタンス、脳波の同時計測を行った先行研究は少ないため、計測を可能にする基準（画像の呈示時間など）を調べる実験Ⅰを関西学院大学（研究分担者の所属機関）で実施した。一方で、大阪経済大学（代表者の所属機関）で参加者を募集し、61名を対象にゲーム経験や動機システムの特性を調べる調査を行った。その参加者から、本実験Ⅱへの参加希望の学生を募り、計26名の学生からデータを収集することができた。
学術的意義は、末梢神経系と中枢神経系指標の計測を同時に行うことで、習慣的な暴力的ゲーム体験がもたらす（可能性のある）影響について認知科学と生理心理学の観点から理解を深めることにある。脳神経科学分野において高い研究実績と知識を有する研究分担者（関学）からの学術的助言と技術・人材（院生の研究アシスタント）・施設提供を受け、研究代表者だけでは実施不可能な実験を遂行することができた。実験デザインの段階では、メディア心理学の理論家で、末梢神経系の測定に詳しい米国の研究協力者にもアドバイスを求めた。この経緯から、この研究の重要性は「習慣的な暴力的ゲーム経験がもたらす影響」に対する社会的懸念について科学的理解を深めることだけでなく、学際的側面にもある。即ち、脳神経科学を含めた生理心理分野の基礎研究からの知見と、主に欧米で発展してきたメディア心理学分野からの知見の合流点で研究を行う点である。本研究を遂行するにあたり、国内外の研究機関との連携は必至である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
研究代表者にとってまだ経験の浅い脳波計測を含む本年度の実験を、当初の予定よりも迅速に進めることができた最大の要因は、研究チーム内の強固な連携プレーによるものである。研究チームは、代表者の所属機関であった大阪経済大学の研究支援・社会連携課とアシスタント（学部生）、研究分担者（関西学院大学教授）と研究アシスタント（関学院生）、研究協力者（北海道大学教授・関西大学准教授・インディアナ大学教授）で構成された。
難関は、末梢神経系と中枢神経系のデータ測定を同時に行う実験を実施することであったが、関学側の卓越した知識と経験、そして研究協力者からの支援もあり、短期間での実験準備が可能となった。参加者への連絡業務のために雇用したアシスタント（学部生）の対応も迅速であった上に、参加を希望した学生のほぼ全員が欠席もなく参加してくれたことも幸いであった。加えて、研究支援・社会連携課の的確なサポートにより、実験機具の購入や会計処理などがスムーズに行われた。
その他、大経大での調査、関学での実験ともに最適な環境に恵まれた。大経大では4人の参加者に対して同時に調査を実施できる部屋を確保でき、関学からは生理心理実験専門の充実した実験室だけでなく、予算内では購入不可能な機具の無料貸与を受けることができた。データ収集のために購入したソフトウェアも安定しており、設備上でのエラーがほとんど出なかった事も大きい。
なお、本研究のテーマが代表者の院生時代から取り組んできたテーマであることから、実験の方向性がほぼ定まっていること、元指導教授である研究協力者（インディアナ大）からの理論的助言を得た点も、大きな要因である。
最後に、本研究が生理心理測定を必要とするため、実験準備と実施に携わってくれた研究アシスタントの貢献度が極めて高かったことを付け加える。
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| Strategy for Future Research Activity |
<27年度＞6月～9月：26年度に収集したデータを構築し分析を行う。データ処理や分析では研究代表者が未経験のソフトウェアを使用することもあり、関学チーム（分担者と研究アシスタント）からの助言を求めながら進めていく必要がある。10月～12月：研究結果をもとに、次に実施する実験デザインを決定する。1月：実験準備 2月～3月：参加者連絡、実験実施（場所：関西学院大学）
<28年度＞26/27年度に実施した結果の総括段階に入りながら、必要な実験を行う。
＜課題＞
代表研究者が移籍（三重大学）したため、数々の変更や課題が生じている。第一の課題は、関西学院大へのアクセス時間が長くなったことである。三重大から関学まで片道2時間半ほど要するため、今後は実験準備と実施以外は、様々なコミュニケーションツールを上手く活用しながら関学チームと連携していく必要がある。第二は、参加者に関する課題である。27年度の実験では前年度の参加者（大経大学部生）に再度参加してもらう必要があることから、同大学の研究支援・社会連携課や先生方のサポートが必要になる可能性が高い。その場合、大経大側の研究にも貢献できる方向性を模索する必要がある。第三の課題は、新しい所属先の業務内容のため、通常の夏・春休み期間中に授業や海外研修の引率等があることで、研究に費やせる時間が短縮される。この課題に対しては、短期間でも集中した研究期間を設定するなど、方策と工夫が必要である。
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Research Products
(4 results)
