2014 Fiscal Year Research-status Report
〈生の実践知〉を継承する技法に関する歴史的教育人類学的研究―日韓の比較を通して―
| Project/Area Number |
26381028
|
|---|
| Research Institution | Osaka University |
|---|
Principal Investigator |
岡部 美香 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (80294776)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森 みどり(高松みどり) 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (20626478)
池田 華子 天理大学, 人間学部, 講師 (20610174)
盧 珠妍 奈良女子大学, 教育システム研究開発センター, 特任助教 (10724239)
下司 裕子(北詰裕子) 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (30580336)
高橋 舞 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 講師 (50735719)
室井 麗子 岩手大学, 教育学部, 准教授 (40552857)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 教育メディア / 世代継承 / 実践知 / 意味解釈のズレ / 東西比較 / 日韓比較 / 近代教育批判 / 歴史的教育人類学 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、社会的・人間的な日常生活を送るのに必要な知恵や振る舞いである<生の実践知>に着目し、この知を次世代に継承する諸技法（教育メディア）について、１）音・声、２）色・形、３）空間構成の3つに類型化した上で、それらが人間の成長と成熟に及ぼす作用と教育実践上の有効性・意味を解明する。
研究期間の初年度に当たる26年度は、①文献研究と②フィールド研究とをそれぞれ以下のように進めた。
①文献研究…日本の世代継承に関わる研究（担当：岡部・髙橋）、韓国の世代継承に関わる研究（担当：盧）、西洋の世代継承に関わる研究（担当：下司・室井）をそれぞれに進め、12月に大阪大学で合同研究会を実施し、三者を比較する視点について話し合った。その際、世代継承の諸技法においては、先行世代と後続世代の意味解釈のズレが前提とされていることを確認し、そのズレの意味を明らかにするべく、J.デリダの引用論、H.-G.ガダマーの解釈学、P.アドや酒井直樹の翻訳論などを共通のテキストとしながら、それぞれの考察をさらに進めることにした。
②フィールド研究…12月と2月に研究会を実施し、日本におけるフィールド研究（渉外担当：岡部）と韓国におけるフィールド研究（渉外担当：盧）について、27年度に本調査が実施できるよう、それぞれ準備を進めた。日本におけるフィールド研究は27年8月に行う予定であり、参与観察・インタビュー調査を実施するため現地の調査協力者と3月に打ち合わせを行った。韓国におけるフィールド研究は、27年9月に行う予定であり、盧が現地の調査協力者とメール・電話等で調整を行っている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
文献研究については、日本・韓国・西洋それぞれの担当者が問題なく進めており、また三者を比較する視点についても共通理解ができている。この共通理解に基づいて、27年度以降も研究をスムーズに進めることが可能である。
フィールド研究については、研究協力者側の都合により、26年度中に調査を実施することはできなかったが、27年度には日本・韓国いずれにおいても調査が実施できるよう調整済みである。調査者間、研究協力者間の意思疎通もできており、特に問題、支障はない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
文献研究については、26年度の研究会で確認した共通理解に基づきつつ、それぞれに研究を進めるとともに、実際に顔を合わせる研究会を1～2回開催する。これらを通して、27年度には研究代表者、研究分担者それぞれが研究論文による成果発表を行い、28年度には、研究論文による成果発表に加えて、学会発表とシンポジウムを行う。
フィールド研究については、27年度8月と9月に調査を実施し、そこで不備があれば当該年度中に調査実施地の研究協力者と連携しながら補うことも確認済みである。調査の分析結果は、27年度に研究論文として、28年度には研究論文に加えて学会発表・シンポジウム開催を通して公開する。
|
| Causes of Carryover |
26年度に実施するはずの日本におけるフィールド調査が、現地の研究協力者の都合で実施できなかったため。また、韓国におけるフィールド調査の準備が、現地に行かなくても、メールと電話で十分に可能だったため。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
日本におけるフィールド調査を8月に、韓国におけるフィールド調査を9月に実施する予定である。また、調査終了後に不備が明らかになった場合は、補足の調査を現地で行う。これらの旅費として次年度使用額を使用する。
|
Research Products
(3 results)
