2014 Fiscal Year Research-status Report
日本の大学における組織開発（OD）の担い手に関する実践的研究
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26381081
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
林 透 山口大学, 大学教育機構, 准教授 (20582951)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
深野 政之 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 准教授 (40552758)
山崎 慎一 桜美林大学, グローバル高等教育研究所, 助手 (10636674)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 大学組織研究 / 組織開発（OD） / FD・SD / 学生参画型FD / 大学マネジメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
多様化する社会情勢の中で、営利組織・非営利組織を問わず、ステークホルダーの意見を取り入れたマネジメントスタイルが指向されている。また、組織学習論の観点から、疲弊した縦割り型業務管理を刷新し、横断的なコミュニケーション促進の場の創出が改めて注目されている。組織経営の大きな変革期において、大学の組織開発（OD）やその担い手をテーマとした研究は、我が国では稀有である。そこで、教職学協働の事例や新たなマネジメント人材の可能性を探求する基礎的調査を以下のとおり行った。
（１）日本の大学における教職学協働の事例研究及びその関係性の調査分析・・・近年、学生参画型FDを中心に、教職学協働の取組が増えてきており、このような動向を大学における組織開発の観点から捉えてみることとしたる。他大学などの事例研究を行い、学生との協働を通した機能や効果について検証を行った。
（２）日本の大学における新たなマネジメント人材の能力分析・・・本研究では、大学職員出身で高等教育分野を専門とする大学教員を“ハイブリット型マネジメント人材”と位置づけ、その可能性に着目し、当該ハイブリット型マネジメント人材が備える知識・能力・経験について分析するためのインタビュー調査等を行った。
（３）大学における組織開発（OD）の日米比較に関するアンケート設計・・・翌年度実施予定である、大学における組織開発（OD）の日米比較に関するアンケート設計の準備を進めた。アメリカにおける組織開発に関する最新文献レビューを行うとともに、アメリカの学協会POD関係者等との連絡調整を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度の研究計画において予定していた、「日本の大学における教職学協働の事例研究及びその関係性の調査分析」「日本の大学における新たなマネジメント人材の能力分析」「大学における組織開発（OD）の日米比較に関するアンケート設計」を概ね順調に進めることができた。
研究代表者・分担者の協働作業を通して、研究成果の蓄積等を行うことができていると判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策については、平成27年度以降の研究計画に従い、日本の大学における組織開発（OD）の事例及び担い手に関する調査研究をフォローしつつ、アメリカの大学を比較対象として取り上げ、以下に掲げるアンケート調査及び実地調査を行う。
（１）大学における組織開発（OD）の日米比較に関するアンケート実施・分析・・・平成26年度から準備を進めているアンケート調査について実施し、その回答結果を分析する。特に、大学における組織開発（OD）の日米比較を通して、その担い手の具体、組織開発における具体的な事象について分析し、明らかにしたい。
（２）大学における組織開発（OD）の実態及びその担い手に関する実地調査・・・アンケート調査結果に基づき、複数の訪問機関を選定し、実地調査を行う。アンケート調査及び現地調査により相補完し、大学における組織開発（OD）の実態及びその担い手の役割を明らかにする。
以上のとおり研究を進め、国内外の学会等での研究成果報告、関係者からの専門的な指導助言を踏まえながら、研究成果に関する最終まとめを行い、報告書として公表する予定である。これらの調査研究、プログラム企画実践を通して、日本の大学における組織開発（OD）の手法や担い手の探求について研究成果をまとめ、新たな提言を目指したい。
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| Causes of Carryover |
平成26年度に予定していた実地調査等において、一部効率的に行ったことにより、次年度使用額が生じたものである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度以降の研究計画において予定している実地調査等を充実したものとなるよう、今回生じた次年度使用額を有効に利用する予定である。
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