2015 Fiscal Year Research-status Report
米国研究大学における将来の大学教員準備プログラム(PFF)に関する実証的研究
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26381104
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| Research Institution | Japan Professional School of Education |
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Principal Investigator |
吉良 直 日本教育大学院大学, 学校教育研究科, 教授 (80327155)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
栗田 佳代子 東京大学, 大学総合教育研究センター, 准教授 (50415923)
吉田 塁 東京大学, 教養学部, 助教 (50755816)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 若手教育者養成 / 大学教員準備プログラム / アメリカの大学 / ファカルティ・ディベロップメント / ティーチング・アシスタント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度には、過去の科研費研究の成果と平成26年度の成果を国内の学会に参加して発表を行い、米国における情報収集のために訪問調査を行い、学会に参加して発表を行った。
具体的には、6月初旬に長崎大学で開催された大学教育学会第37回大会に研究代表者と研究分担者が参加した。研究代表者の吉良直は、本研究の成果の一部を個人研究の形態で発表した。さらに研究分担者の栗田佳代子が企画・司会を務めたラウンドテーブルで、日本のプレFDプログラムの成果と課題を検討し、アメリカなどの先進的な事例からの教訓も盛り込む内容となり、アメリカの事例に関しては、研究代表者の吉良が指定討論者として発表した。
9月中旬には、研究代表者の吉良が、最新の大学教員準備(PFF)プログラムに参加しているインディアナ大学ブルーミントン校を訪問し、最新のPFFプログラムへの参加の経緯、プログラムの内容と成果等について、教授学習センターの教職員、教授、大学院生など総勢30人以上の方々をインタビューし情報収集を行った。
11月初旬には、研究代表者の吉良と研究分担者の栗田が、サンフランシスコ市で開催されたPOD Networkの全国大会に参加してPFFプログラム等に関して情報収集し、研究分担者の栗田が共同発表を行った。
さらに、研究代表者と研究分担者の3名は、栗田の所属する東京大学本郷キャンパスにある大学総合教育研究センターで年間を通して10回の研究会を開催し、東京大学で実施されているフューチャー・ファカルティ・プログラム(FFP)を通して開発・推進している大学院生用アカデミック・ポートフォリオ(SAP)の情報共有、そして米国研究大学におけるPFFで振り返りのツールとして重視されるティーチング・ポートフォリオや就職活動に必要になるティーチング・ステートメントの作成過程に着目して研究を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は、高等教育改革の視点から、教授職を目指すアメリカの研究大学の大学院生を対象とし、多様な形態で実施されてきたPFFの実態と課題を実証的に解明することである。平成27年度に予定していたミシガン州立大学の訪問を平成28年度に延期したことなどはあるが、全般的には順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、本研究の最終年度となる。研究代表者の吉良は、大学教育学会でこれまでの研究成果の中から、特に本研究の中核となる新たなPFFプログラムについて発表予定である。
研究代表者の吉良は、8月末から約10日間の予定で、平成27年度に行かれなかったミシガン州立大学などを訪問する予定である。その目的は新たなPFFプログラムへの参加の経緯、成果と課題について情報収集を行うことである。研究分担者の栗田は、POD Networkの年次大会に参加し、情報収集を行う予定である。
さらに、研究代表者の吉良と研究分担者の栗田、吉田による米国研究大学における大学院生のためのティーチング・ポートフォリオの作成過程に関する研究は、平成28年度も引き続き3人の共同研究として実施し、成果を平成29年3月の京都大学大学教育研究フォーラムで発表する予定である。そして、研究分担者の栗田と吉田は、東京大学のFFPにおける大学院生のためのSAPに関する研究を継続していく。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、諸事情により平成28年3月に予定していたカナダでの学会に参加できなかったこと、別の研究費により平成27年度の支出額が抑制されたことが挙げられる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度には、訪米調査を実施し、さらに平成27年度に使用しなかった研究費でアメリカでの学会に参加する予定である。
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Research Products
(9 results)
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[Presentation] Comparative Global Academic Development2015
Author(s)
Morrison, J., Kurita, K., et al.
Organizer
Professional and Organizational Development Network in Higher Education
Place of Presentation
San Francisco, the United States
Year and Date
2015-11-04 – 2015-11-08
Int'l Joint Research
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