2016 Fiscal Year Annual Research Report
Develoment for Student learning-Outcome Based Peer Programs
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26381135
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
安部 有紀子 (小貫) 大阪大学, 全学教育推進機構, 准教授 (30553416)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
望月 由起 昭和女子大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50377115)
橋場 論 福岡大学, 公私立大学の部局等, 講師 (50549516)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 学生支援 / 高等教育 / 日米比較 / 学寮プログラム / アセスメント / 学習成果 / ピアプログラム / 学寮アシスタント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は、学生支援における学習成果指標について、前年度までに収集した学生支援全体の学習成果の情報をもとに、より具体的な実践における学習成果指標の情報を得るために、米国調査、国内の情報収集を行った。ただし前年度までに、日本型の学習成果アセスメントや自己評価ツールを開発するためには、学生支援プログラムの領域の多様さにより、それらの枠組みを超える指標の設定は現実的ではないことが明らかとなった。
そこで、米国において近年、急速に学習成果アセスメントが広がっている学寮プログラムに焦点を当て、プログラム評価のあり方と学生スタッフである学寮アシスタントの自己評価の手法やツールについて重点的に情報収集を行った。その結果、学習成果アセスメントが広がっているという状況を確認するとともに、その内容について戦略、アセスメントの方法、指標設定、学寮アシスタントの位置づけと役割、評価について明らかにした。また、米国においても、大学の経営状況や所属長の意向によってアセスメント活動自体が停止、縮小するケースが出て来ていることも確認し、比較的順調に広がっている事例との比較を行うことで、今から広がっていく日本の学生支援におけるアセスメント可能性について留意点を整理した。具体的なアセスメント指標については、米国で既に用いられているツールを応用し、日本の学生支援への応用について検討を重ね、いくつかの条件を見出すことができた。
以上の研究から得た成果をもとに、米国における学生支援の領域のアセスメントの発展経緯と学生寮プログラムにおけるアセスメントの実践を踏まえ、日本の学生支援への展開について考察を加えて研究代表者、および共同研究者の共著論文を執筆した（本論文は現在印刷中）。また、日米の事例を踏まえ、学生寮における学寮アシスタントの役割と評価をテーマにセミナーを開催し、研究成果の公開を行う予定である。
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