2016 Fiscal Year Research-status Report
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26381155
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| Research Institution | Aichi Toho University |
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Principal Investigator |
今津 孝次郎 愛知東邦大学, 教育学部, 教授 (30025118)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田川 隆博 名古屋文理大学, 情報メディア学部, 准教授 (10454448)
林 雅代 南山大学, 人文学部, 准教授 (40298550)
白山 眞澄 (白山真澄) 東海学院大学短期大学部, 幼児教育学科, 准教授 (60726909)
加藤 潤 愛知大学, 文学部, 教授 (80194819)
長谷川 哲也 静岡大学, 教育学部, 准教授 (90631854)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 成人学習 / 大学再入学ニーズ / 教師教育 / 教職大学院 / 社会人学生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
以下の四つの方法によって、社会人の大学入学ニーズについて検討した。
１．27年度に実施した教員調査の解析をおこなった。「ニーズ」について分析すると、「入学ニーズ」「学びニーズ」「潜在的入学ニーズ」の3形態に分かれるという知見を得た。そして、教員調査の不備も浮かび上がったため、それを予備調査として位置づけ、本調査を実施する必要があると判断して、調査票を修正したうえで、28年度に本調査をおこなった。その解析作業は29年度に繰り越すことになった。
２．一般市民を対象にしたインタビュー調査とアンケート調査を実施した。インタビューでは、教職に関わった人々のリカレント的な進学が実に多様であるとの知見を得た。アンケート調査も28年度に回収を終えたので、その集計解析は29年度の課題となった。
３．教職大学院の訪問調査では、国立系を対象にしてきたので、私立系1大学へ訪問調査をおこなった。やはり現職教員と学部新卒者（ストレートマスター）の特徴に相違があり、両者を統一するカリキュラム構築や具体的な指導方法が難しい、教育委員会と大学との関係にも問題を抱える、といった知見を得た。これまで割と運営が円滑に運んでいる諸大学の訪問調査に集中していたので、運営上さまざまな課題を抱えている教職大学院について、29年度に訪問調査する必要を感じた。
４．海外大学での社会人受け入れについては、アメリカ調査を予定していたが、担当者の都合により実施できなくなったので、その代わりに中国・天津で放送（電視）大学と天津科学技術大学で訪問インタビュー調査をおこなった。今の中国では科学技術革新の大波を受けているだけに、20歳代後半から30歳代の中堅社員の大学再入学が盛んである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究期間を1年延長したのは、以下の理由のためである。
１．教員対象アンケート調査が不十分で、再調査を実施せざるをえなかった。その解析が課題として残っている。
２．一般市民対象のアンケート調査の回収がようやく終わったが、その解析作業が課題として残された。
３．教職大学院の実態を広範囲に明らかにするためには、追加訪問調査が不可欠であり、その実施が残された課題である。
４．教員の大学再入学に関する教育委員会側の態度について、インタビュー調査がまだ実施できていない。
５．以上の作業を包括して、社会人対象の教員養成プログラムをまとめていくのが課題である。
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| Strategy for Future Research Activity |
進捗状況の遅れの理由として上に挙げた諸点が、今後の研究の推進方策になる。
１．教員対象の本調査と一般市民対象の調査結果の解析をおこなうこと。
２．教職大学院の追加訪問調査をおこなうこと。
３．教育委員会事務局のインタビュー調査をおこなうこと。
４．以上の結果を総括して、社会人対象の教員養成プログラムの基本方針と、
具体的方策を考案すること。
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| Causes of Carryover |
１．28年度に予定していたアメリカでの大学訪問調査が担当者の体調不良により実施できなくなったので、その代わりに中国天津での大学訪問調査に切り替えたために旅費が安く済み、海外調査旅費分が残ることになった。
２．当初は科研報告書作成を計画していたが、大学記要に論文投稿することで代えることにしたため、印刷費が浮くことになった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
１．海外調査の代わりに、国内調査として教職大学院の追加訪問調査をおこなう。これまでほぼ円滑に運営されていた教職大学院（国立系および私立系）が対象となったので、29年度には大きな課題を抱え込んだ教職大学院を2校ほど訪問調査する計画であり、旅費を必要とする。
２．教員対象のアンケート本調査と、一般市民対象のアンケート調査の解析を終える予定で、その成果について全員で中部教育学会と日本教育社会学会で発表することにしており、その旅費を必要とする。
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