2015 Fiscal Year Research-status Report
高等学校数学における授業構成枠組みとしての２軸過程モデルの具体化に関する研究
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26381208
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
小山 正孝 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30186837)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 高等学校数学 / 授業構成 / ２軸過程モデル / 実証的研究 / 数学教育方法学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、研究代表者が算数・数学科の授業構成枠組みとして構築した「数学理解の２軸過程モデル」を具体化することによって、高等学校における数学科授業の質的改善を図ることである。そのため、第２年次の平成２７年度は、前年度に立案した２軸過程モデルの具体化の第１次案の検討を行うことを具体的な目的として、①具体化の第１次案に基づく数学科授業の実践、②具体化の第１次案の有効性の検討、③具体化の改良案作成という３つの事柄に取り組んだ。その結果、以下のような大きく３つの研究成果が得られた。
１．２軸過程モデルの具体化の第１次案に基づいて、研究協力校で学習指導内容に応じた単元構成や学習指導展開にそって１単元分の数学科授業を実践することができた。
２．１単元分の数学科授業の記録と生徒の数学理解度の実態調査を分析することによって、２軸過程モデルの具体化の第１次案の有効性が明らかになった。
３．こうした実践的研究の研究成果と国内外で収集した最新の研究文献や資料を参考にして、２軸過程モデルの構成要素（思考水準と学習段階）及び授業構成の原理と方法を見直し、高等学校数学における授業構成枠組みとして具体化の改良案を作成することができた。
以上の第２年次の研究成果を、数学教育関連の国際会議（ＩＣＭＩ-ＥＡＲＣＯＭＥ７国際会議）等で発表し、数学教育関連の学術誌に論文として掲載した。それによって、第３年次の平成２８年度における研究推進と研究発表のための準備をすることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度の具体的な研究目的は、２軸過程モデルの具体化の第１次案に基づく数学科授業の実践、第１次案の有効性の検討、具体化の改良案を作成することであった。
本年度末までに実施した研究の成果として、２軸過程モデルの具体化の第１次案に基づいて、研究協力校で学習指導内容に応じた単元構成や学習指導展開にそって１単元分の数学科授業を実践し、１単元分の数学科授業の記録と生徒の数学理解度の実態調査を分析することによって、２軸過程モデルの具体化の第１次案の有効性を明らかにするとともに、２軸過程モデルの構成要素（思考水準と学習段階）及び授業構成の原理と方法を見直し、高等学校数学における授業構成枠組みとして具体化の改良案を作成することができた。また、その研究成果を国外の数学教育関連国際会議で研究発表した。さらに、次年度の研究発表の準備と研究の推進のための準備ができたから。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、本年度に作成した具体化の改良案の有効性を検証することを具体的な目的として、以下のような研究計画に基づいて本研究課題の研究を推進する。
１．具体化の改良案に基づく数学科授業の実践：２軸過程モデルの具体化の改良案に基づいて、研究協力校で第２年次と同じ学習指導内容に応じた単元構成や学習指導展開にそって数学科授業を実践する。
２．数学科教員の意識と高校生の数学理解についての実態調査：研究協力校において数学科教員の意識と高校生の数学理解についての実態調査を行い、その結果を分析し、数学科教員の意識の変容と生徒の数学理解の深化を評価する。
３．数学科授業構成枠組みとしての２軸過程モデルの具体化の策定：上記１、２を踏まえて、具体化の改良案の有効性についての検証を行い、高等学校における数学科授業の質的改善が可能となるような２軸過程モデルの具体化を策定する。そして、数学科教員の授業力と生徒の数学理解度の向上にとって有効な具体的示唆を導出する。
４．３年間の研究成果のまとめ：３年間の本研究の研究成果をまとめ、国内の学会や国際会議（平成28年７月ドイツICME13での招待講演）等で発表したり、学術誌に投稿したりする。さらに、その研究成果を最終研究成果報告書やホームページを作成して公表する。
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| Causes of Carryover |
高等学校における数学科授業の記録・分析を大学院生４人に協力を依頼して行う予定で人件費・謝金を配分していたが、研究代表者と研究協力者で対応可能であったため、上記の次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は、２つの数学教育関連国際会議で研究成果の発表を行うことが決まっているため、上記の使用額は成果発表のための外国旅費として使用する計画である。
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