2015 Fiscal Year Research-status Report
教師の住教育力解明とその向上・支援方策確立のための実践的研究
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26381222
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| Research Institution | University of Kochi |
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Principal Investigator |
宇野 浩三 高知県立大学, 公私立大学の部局等, 教授 (50254678)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 尚弘 北海道科学大学, 工学部, 教授 (80337013)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 住教育 / 家庭科教諭 / 住教育力 / 学校教育 / 住教育授業実践 / 住教育研修会 / 住教育支援 / 住教育教材開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2015年度の調査・研究実施、進捗状況は以下の通りである。
(1)2015年度は、研究計画どおり、2014年度に実施した、(a)Ａ調査(全国中学校・高等学校教師アンケート調査)、(b)Ｂ調査(全国教育委員会アンケート調査)、の調査結果の詳細分析をおこなった。
(2)Ｃ2調査(研修会参加者アンケート調査(徳島11名・札幌20名))、Ｄ1調査(授業実践調査(徳島１名・札幌１名))、をおこなった。
(3)Ｄ1調査(授業実践調査)の資料整理、生徒の授業評価アンケート調査のデータ処理を継続しておこなっている。
(4)これまでの研究成果を論文・報告にまとめ、以下のとおり公表をおこなった。(a)Ａ調査にもとづく成果発表：学校教育における住教育の現状と教師の住教育力－全国中学校・高等学校調査報告－、四国住教育研究報告集第14号、pp3-25、2016.3。(b)Ｂ調査にもとづく成果発表：住まい・まち・環境教育にかんする教師への支援体制－全国都道府県・市区町村教育委員会調査報告－、四国住教育研究報告集第14号、pp27-37、2016.3。(c)Ｃ1(2014年度実施)･Ｃ2調査にもとづく成果発表：(c1)住まい・まち・環境教育研修の実績・効果・意義とこんごの課題－第８回四国住まい・まち・環境教育研修会報告－、四国住教育研究報告集第13号、pp55-62、2015.3。(c2)住まい・環境教育研修会の意義と課題－第24回住まい・環境教育研修会報告－、住まい・環境教育学会論文報告集第14号、pp39-47、2016.3。(c3)住まい・まち・環境教育研修にかんする教師意向と課題－第９回四国住まい・まち・環境教育研修会報告－、四国住教育研究報告集第14号、pp69-76、2016.3。
(5)2014年度に実施したＥ1調査(住教育資源調査(沖縄))の資料を整理し、その成果を反映して、スライドＣＤ教材｢住まい・環境教育のためのスライド教材 新版 第１集｢気候風土と住まい・住まいづくり｣｣を作成し、住教育研修会参加者・授業実践調査参加者に提供した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
(1)いずれも予定通りの調査を、ほぼ計画どおりに実施した。
(2)Ａ調査・Ｂ調査の詳細分析をおこない、論文を執筆し、公表した。
(3)Ｃ2調査は、四国・北海道とも開催時期を夏季休暇中に変更し、全体では2014年度をうわまわる参加者をえて実施した。
(4)Ｃ2調査の分析もおこない、論文を執筆し、公表した。ただしこれらについては、2016年度調査分も含めて、さらに分析を深める予定である。
(5)Ｅ1調査成果を反映した教材開発をおこない、研修会参加者・授業実践調査参加者に提供した。
(6)Ｄ1調査のデータ処理・分析は2016年度中に実施する。
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| Strategy for Future Research Activity |
こんごの予定等については、一部は上記にも記載しているが、おおよそ以下のとおりである。また以下の(5)は、可能なばあいに、計画をこえておこなうものである。
(1)Ａ調査・Ｂ調査・Ｃ1･2調査の成果を活用し、研修会・授業実践に反映させる。
(2)Ｃ3調査(研修会参加者調査)を実施する。
(3)Ｄ1調査結果の分析をおこない、論文を執筆する。公表は2016年度または2017年度におこなう。
(4)Ｅ2調査(住教育資源調査(東北・北陸))をおこなう。
(5)Ｄ2(授業実践調査)をおこなう。
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| Causes of Carryover |
授業実践調査資料・授業評価データの整理・入力作業を一部2016年度にもちこしたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
上記作業を2016年度はじめに実施し、使用する。
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