2016 Fiscal Year Research-status Report
英語音声指導力の質的向上をはかる連携英語教員養成カリキュラムの開発・運用・評価
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26381265
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Research Institution | Shiga University |
Principal Investigator |
大嶋 秀樹 滋賀大学, 教育学部, 教授 (90342576)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
多良 静也 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (00294819)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 英語音声・発音指導 / 英語教員養成カリキュラム / 地域と連携した英語教育 / 英語音声・発音力強化 / 英語音声・発音指導力強化 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、英語音声指導力の質的向上をはかる連携英語教員養成カリキュラムの開発・運用を図るための研究を、大学と地域の教育機関と連携して実施した。また、大学内の教育プログラムの開発・運用の成果を生かして、地域の教育機関での教育体験を通じた実践的英語音声指導力の向上を図る大学・地域連携の英語指導力向上プログラムの試験的運用を進めた。さらに、研究分担者が中心に進めてきた英語音声・発音力向上のための研究を、英語音声・発音力向上を図るソフトウェア・アプリとして具体化する研究も進めることが出来た。それぞれの研究の成果は、第42回全国英語教育学会全国研究大会、第16回小学校英語教育学会全国研究大会等での研究発表、大学と地域との連携による地域英語教育支援事業・支援プロジェクトの形で成果の公開と還元を進めた。 こうした本年度の一連の研究と研究成果は、当該研究課題「英語音声指導力の質的向上をはかる連携英語教員養成カリキュラムの開発・運用・評価」の研究の目的と実施計画に沿った内容として実施・実現を図ってきたものである。折しも、昨年度末告示を迎えた次期学習指導要領の改定までの経緯からは、「小・中・高(・大)」で今後のグローバル化を視野に育成を図る次世代を担う若い世代の英語力・英語コミュニケーション力の実効的な育成がますます大きく求められている。そうした中、次の若い世代の英語教育を支える上で今後ますます求められる研究には、大学と地域が連携した英語教員養成・現職英語教員の指導力養成・地域の英語教育支援に資するためのカリキュラムや英語教育プログラムの研究があげられる。そうした見地からみて、一連の本研究課題に係る本年度までの研究は、社会的・教育的意義のある研究、研究成果と位置付けることができるものと考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度が研究最終年度で、研究の取りまとめと成果の発信を予定していたが、研究代表者に所属機関で進めている英語教育関連プロジェクト3件のプロジェクトリーダーの用務が重なり、物理的な時間の確保が困難になり、研究最終年度の研究の取りまとめと研究成果の発信についての進捗に遅れがでた。これについては、最終年度の研究を1年延長することで、物理的な時間の確保を図り、当該の研究課題の研究計画の遂行に支障が出ない対応を行っている。
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Strategy for Future Research Activity |
最終年度の研究期間を1年繰り延べることで、本研究課題の研究の取りまとめと研究成果の発信を進めていく。並行して、研究代表者がプロジェクトリーダーを務めている、所属機関の大学機能強化プロジェクト「滋賀大学英語教育未来創生プロジェクト」1件、文部科学省受託事業(英語教育関連)プロジェクト2件の計3件の英語教育関連プロジェクトの遂行にあたり、本研究の研究成果を、大学と地域が連携した英語教育推進のための英語教育プログラムの開発と運用に生かしていくこと、また、英語の音声・発音指導と指導力養成をコアとした、地域のグローバル化を担う英語教員養成カリキュラムの開発を進めていくこととしたい。すでに一部については、当該研究課題の研究成果を生かし、地域と連携した英語教員養成の教育プログラムの事業化に向けた研究利用についての検討と着手を進めている。
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Causes of Carryover |
本年度が研究最終年度で、研究の取りまとめと成果の発信を予定していたが、所属機関で進めている英語教育関連プロジェクト3件のプロジェクトリーダーの用務が重なり、物理的な時間の確保が困難になり、研究最終年度の研究についての進捗に遅れがでた。これについては、最終年度の研究を1年延長することで、物理的な時間の確保を図り、当該の研究課題の研究計画の遂行に支障が出ない対応を行っている。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額については、研究最終年度の繰り延べにあたり実施する、研究の遂行、研究の取りまとめと成果の公開・発信に係る費用として使用する。
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Research Products
(9 results)