2014 Fiscal Year Research-status Report
教職大学院における数学教師を目指す学部新卒院生の省察に関する研究
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26381277
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| Research Institution | University of Miyazaki |
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Principal Investigator |
木根 主税 宮崎大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (20557293)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 数学教師の省察 / 数学教師志望学生 / 教育実習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，数学教師志望学生の専門的力量形成，特にこれからの教師像として期待される「学び続ける教師」として不可欠な省察に焦点を当て，彼らの省察が大きく変容する機会である教育実習に注目し，そこでの授業実践についての省察の実態やその変容過程，さらには変容の要因を明らかにすることを目的としている。
そのために，まず，国内外での数学教師の省察に関する先行研究を整理し，日本の数学教師や実習生の省察分析にむけた理論的視座や分析手法の知見を得る。次に，他の教職大学院における教育活動を，教育実習や学部新卒学生の省察に対する働きかけを中心に調査する。また，教職大学院での学び，特に教育実習を通して，数学教師を目指す学部新卒学生の省察の実態やその変容を明らかにする。そして，学部新卒学生の省察の質的向上にむけた方策を考察し，今後の教職大学院の教育活動，さらには教育課程の改善にむけた示唆を得る。
平成26年度は，4～6月にかけて，数学教師の専門的力量や省察に関する先行研究を整理し，全国数学教育学会 第40回研究発表会（6月）にてポスター発表「数学教師の教授的力量形成に関する予備的考察」を行った。7～1月にかけて，学部新卒学生1名の教育実習における省察の実態を分析し，その結果について，全国数学教育学会 第41回研究発表会（1月）にて口頭発表「数学教師志望学生による授業実践についての省察に関する研究（１）―教育実習における教職大学院生Ａの省察を事例として―」を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
数学教師志望学生の授業実践についての省察の実態やその変容過程，さらには変容の要因を明らかにすることを目的としている。そのために，4つの課題を設定したが，それらの達成度は以下のとおりであり，やや遅れていると考える。
(1) 国内外での数学教師の省察に関する先行研究の整理については，すでに上記のとおり実施しており，十分達成できたと考える。
(2) 他の教員養成機関，特に教職大学院での取り組みに関する調査については，そのための準備や交渉をしているところであり，これから実施する予定である。
(3) 教職大学院での教育実習における学部新卒学生の省察の実態などの研究については，上記のとおり一名の学生を対象とした事例研究を実施した。また，他の学生の省察に関するデータ収集を行っており，現在，その分析を行っている。
(4) 学部新卒学生の省察の質的向上にむけた方策などについては，学生の省察の実態や各教員養成機関での取り組みの調査など，今後の研究活動に即して検討する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
基本的には計画に即して，以下のように研究を推進していく。
(1) 教職大学院での教育実習における学部新卒学生の省察の実態などの研究については，これまでに収集した，学生の省察に関するデータを分析し，複数の事例を継続的に比較しながら，その実態に迫ることとし，その結果を発表する。また，引き続き，学生の省察に関するデータの収集を行う。
(2) 他の教員養成機関での取り組みに関する調査については，特に教職大学院を中心に訪問し，関係者へのインタビュー調査等を実施する予定である。
(3) こうした取り組みを踏まえ，学部新卒学生の省察の質的向上にむけた方策などについて検討していくこととする。
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| Causes of Carryover |
データ分析に係る文字入力作業が予定よりも少なくなり，そのための人件費・謝金の使用額が少なくなった。また，他の教員養成機関に関する現地調査が実施できなかったため，旅費の使用額が少なくなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は，データ分析に係る文字入力作業が増えることから，今年度使用できなかった人件費・謝金を使用する。また，他の教員養成機関に関する現地調査のために旅費を使用する。
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Research Products
(2 results)
