2015 Fiscal Year Research-status Report
PISA読解リテラシーを育成する道徳授業モデルの開発研究
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26381288
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| Research Institution | Niigata Seiryou University |
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Principal Investigator |
中野 啓明 新潟青陵大学, 社会福祉学部, 教授 (40237350)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 道徳授業 / コンピテンシー / PISA / 読解リテラシー / 考え・議論する道徳科への転換 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究２年次である平成27年度は、以下の研究を行った。
1． モラルディスカッション等の他の道徳授業モデルとの比較：道徳授業理論及びPISAリテラシーに関する文献調査を行うとともに、関連学会や研究会及びシンポジウム等に参加し、調査研究を実施した。また、新潟県内の小・中学校の教員を対象とした質問紙調査を実施した。
2. 「二つの意見」の作成手法の確立と「二つの意見」のデータベース化と公開：研究協力者からの協力を得ながら複数回の実験授業を行うとともに、「二つの意見」を作成するワークショップを３回開催することを通じて、(a)「二つの意見」を考えることはその授業のねらいに関わる中心的な価値を考えることにつながること、(b)「二つの意見」を考えることは子どもたちに考えさせたい・議論させたい道徳的な価値に直結していること、(c)したがって「二つの意見」を作成することは中心となる発問と予想される子どもの反応をもとに授業全体を構想することにつながること、(d)具体的な作成手法としてはベン図をもとに共通点と相違点を考えてみると「二つの意見」を構想しやすいこと、という「二つの意見」作成上の要点を確認した。また、蓄積した「二つの意見」等を公開するためのwebページの作成を行った。
3. 図表等を用いた「非連続型テキスト」としての道徳資料の開発と公開：研究協力者からの協力を得ながら「非連続型テキスト」を用いた道徳資料と指導案のプロトタイプを作成した。
4. 研究成果の公表：平成26年度の研究成果を冊子にまとめるとともに、平成26年度までの研究成果をもとに日本道徳教育学会第85回（平成27年度春季）大会において研究発表を行なった。また、平成27年度の研究成果の一端を敬和学園大学紀要にまとめた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究初年度である平成26年度の研究の進捗状況を元に、平成27年度の研究の推進方策を作成し、その方策に基づいて研究を推進してきた結果、おおむね順調に進展して来ている。
具体的には、教科化を巡る動向を見据えるため、平成26年度での実施を延期していた教員を対象とした質問紙調査を実施した。
また、「二つの意見」を用いた実験授業、及び教員を対象としたワークショップを複数回に渡って行うなど、実践研究を確実に実施してきた。
さらに、研究最終年度である平成28年度につながる、図表等を用いた「非連続型テキスト」を用いた道徳資料と指導案のプロトタイプを作成すると共に、研究発表等を通じて研究成果の公表を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究最終年度である平成28年度は、以下の研究を予定している。
(1) モラル・ディスカション等の既存の他の道徳授業モデルとの比較：これまでの理論研究と実践研究をもとにモラル・ディスカション等の既存の他の道徳授業モデルとの比較し、研究成果として公表する。 (2) 「意見文」の作成手法の確立と「意見文」のデータベース化と公開：実験授業やワークショップを通じて蓄積してきた「二つの意見」、作成マニュアルをWEB上に公開する。 (3) 図表等を用いた「非連続型テキスト」としての道徳資料の開発と公開：学習指導要領の道徳の内容項目に沿った図表等の資料収集を行い、実験授業の実施に向けた資料化を行い、授業実践を通じて検証する。 (4) 研究成果の公表：学会等での研究発表を行うとともに、年度末に研究成果報告書を作成する。また、WEB上で広く社会や国民に向けて発信するとともに、新たに作成した「二つの意見」を教員が研究者がエントリーすることで共有の幅が広がる仕組みを目指す。
上記の計画を遂行するため、研究協力者との研究会議の頻度を高めること等の方策により、連絡・協力体制を強化する。
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| Causes of Carryover |
質問紙調査の協力先への調査結果郵送費が、平成27年度内に残された予算内では不足する可能性があったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
質問紙調査の協力先への調査結果郵送費に充てる予定である。
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