2014 Fiscal Year Research-status Report

中1ギャップの解消に特化した道徳教育プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	26381293
Research Institution	Hijiyama University
Principal Investigator	森川敦子比治山大学, 現代文化学部, 准教授 (00628745)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	鈴木由美子広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (40206545)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	道徳教育 / プログラム開発 / 中1ギャップの解消 / 対人的適応感の向上
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は中１ギャップの解消に特化した道徳教育プログラムを開発することである。H26年度は本研究の実施計画に基づき、予定通り調査研究が進んでいる。主な概要は次の通りである。まず、国内外の調査・視察、先行研究の検討等から、中1ギャップ解消の道徳教育の理論的枠組みを明らかにした。その結果、中1ギャップの解消にはソーシャルスキルトレーニングと向社会性や規範意識を育成する道徳授業を組み合わせた対人的適応感を向上させる道徳教育プログラムが有効であることが示唆された。また、プログラムの実施時期は入学直後の4月に実施すること、4月に加えて夏休み明けの9月にも実施することが更に有効と考えられることが示唆された。次に、これらの調査結果に基づき、向社会性や規範意識の育成に有効と考えられるソーシャルスキルトレーニングと道徳資料の選定を行い、4月用プログラム2タイプ、9月用プログラム2タイプ、計4タイプのプログラム案を策定した。これらの調査結果に基づき、H27年度は、中学1年生の合計15学級を対象に4月用プログラム（6学級）、9月用プログラム（9学級）を２つの中学校で調査し、各タイプのプログラム案の効果を明らかにする。もしも、これらに効果が見られなかった場合には別のプログラムを開発し、更に効果検証を行う予定である。そして、H28年度は、効果が確認されたプログラムを用いて、4月のみの実施と4月及び9月実施のプログラムの効果を比較し、中1ギャップの解消に特化した道徳教育プログラムを明らかにしていく。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason H26年度は、本研究の理論的枠組みの構築とプログラム案の策定を行う研究計画であった。研究計画通り、H26年度は、本研究の理論的枠組みを構築し、4月実施用と9月実施用の計4タイプのプログラム案を策定することができたからである。
Strategy for Future Research Activity	H27年度は、中学1年生の合計15学級を対象に4月用プログラム（6学級）、9月用プログラム（9学級）を２つの中学校で調査し、各タイプのプログラム案の効果を明らかにする。その際、開発したプログラムと各学校の年間指導計画に基づく通常プログラムとの比較検討を行うことによって、各プログラムの効果をより詳細に検討する。もしも、これらに効果が見られなかった場合には別のプログラムを開発し、更に効果検証を行う予定である。 H28年度（最終年度）は、効果が確認されたプログラムを用いて、4月のみの実施と4月及び9月実施のプログラムの効果を比較し、中1ギャップの解消に特化した道徳教育プログラムとその効果を明らかにしていく。
Causes of Carryover	当初は、道徳教育プログラム資料作成のための予備調査、集計及び道徳教育プログラムの策定や印刷等の作業を調査協力者に依頼する予定であった。しかし、研究上、プログラムの策定等は研究代表者及び研究分担者自身が行うことが適当であるとの判断により、それらの作業の大半を研究代表者と研究分担者が行ったために、当初予定していた謝金の残高が多くなった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	H27年度は、中1ギャップの解消に特化したプログラム案を策定するために、H26年度に策定した道徳教育プログラム案の予備調査と効果検証を行う。予備調査は、当初予定していた4月に加え、9月にも実施する。物品費はプログラム案策定及び効果検証に必要な物品を購入するためのものである。旅費は、プログラム案策定のための調査費、謝金は効果検証のための集計分析のためのものある。また、H26年度の残高は予備調査の拡充分（9月調査に関する資料作成や集計、分析等に関わる旅費、物品費、謝金）に充てる。