2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Educational Support System for the High School Students with Developmental Disabilities
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26381329
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| Research Institution | Oita University |
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Principal Investigator |
衛藤 裕司 大分大学, 教育学部, 准教授 (00284779)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
肥後 祥治 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 教授 (90251008)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 高等学校 / 発達障害 / 学習面・行動面の困難 / 合理的配慮 / 自己理解 / 英語 / 外部専門家 / ツール開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は，高校生の学習面・行動面等の困難に関して，平成27年度・平成28年度に実施した高校生約14000人のデータの分析（多変量解析）から，自己理解に関する質問紙の標準化を行い，最終項目を決定するとともに，その結果に基づく自己理解用テキストを開発した。このテキストは，発達障害のある高校生を対象にした授業に実際に使用され，学習効果に関する実際的データが収集された。これらの研究成果は，ともに日本特殊教育学会第54回大会（新潟 朱鷺メッセ他），31st International Congress of Psychology (ICP)2016において，自主シンポジウムの他，口頭発表において報告された。
また，合理的配慮に関しては，平成27年度に筆者が開発した「合理的配慮手続きマニュアウル」を改変した「合理的配慮手続きマニュアル－高等学校版－」の大分県教育委員会版により，高校使用１年目の各種データが収集された。同時に，高校１校において実際の使用に必要ないくつかのツールの開発を行った（例；PTA保護者会用保護者向け説明書等）。この一部も前述の自主シンポジウムの中で研究成果が報告された。
この他，高校の教員用の「学習面・行動面の困難把握のためのチェックリスト」を新たに開発した。これは，各教科担任が記入する方式になっており，それぞれの授業内で観察可能な項目のみで構成されている。この一部は，平成26年度，平成27年度の学会発表に続き，平成28年6月に書籍の一部として刊行，全項目が公開された。
また，高校の英語の授業に関し，前述の自己理解に関する質問紙，英語の得手不得手に関する質問紙，実際の英語の学力から検討を行い，同じく31st ICPにおいて報告された。
今後の課題として，論文化の際に，多変量解析に使用したソフトが世界標準のソフトでなかったことがあり，検討の必要がある。
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