問題行動に対応できる教員養成プログラムの開発ービデオ学習教材の効果測定ー

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26381332
• Research Institution: Seisa University
• Principal Investigator: 三田地 真実 星槎大学, 共生科学部, 教授 (10209265)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 岡村 章司 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (00610346)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 応用行動分析学 / 問題行動 / 生徒指導 / ビデオ教材 / 学校現場

Outline of Annual Research Achievements

本年度は、大きく三つの調査を行った。まず第一には応用行動分析学（ABA）を基盤としたスクールワイドPBS（Positive Behavior Support、ポジティブな行動支援）を公立の小学校・中学校・高校で展開しているオレゴン大学への視察を行った。オレゴン大学の研究者が核となり、学校全体の問題行動をデータベースしているシステムの実際、通常学級の教員がどこまで行動分析学の知識が必要かなどの情報を得ることができた。また実際にスクールワイドPBSを実践している複数の学校の視察も行い、その効果性を現場の教員から直接ヒアリングすることができた。
第二としては、日本の教員を対象とした問題行動に対する実態を把握するアンケート調査を行った。この項目としては、１）通常学級の教員における、ABAの認知度を知ること、２）①通常学級の教員がどのような児童生徒の事例で困っているかをまず自らの言葉で書き出してもらうことにより、その実態を把握すること、②実際にそのような困った事例の原因を教員は何と推測しているのか、③実際にそのような事例に対して教員はどのように対応しているのか、④その対応は効果があると教員自身が判断できているのかどうか、３）①教員から見た、家庭での問題行動、②その原因、③どのように対応するのが良いと考えるか、であった。
アンケートの実施機関と対象人数（アンケートが回収できた人数）を示す。①教育委員会を通したアンケート調査の実施：　230名。②公立学校の教員研修の中でのアンケートの実施：　81名。③私学の教員を対象としたアンケートの実施：　35名。④教職大学院の大学院生を対象としたアンケートの実施：8 名。本年度は、①のアンケート結果を集計、分析して傾向を把握した。
第三としては、先行研究を調べた結果、日本でスクールワイドなPBSを実施している唯一の校長であるI氏にインタビュー調査を行った。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

初年度実施予定の研究Iでは、現職教員へのアンケート調査、及びヒアリング、また文献研究、実際に応用行動分析学に基づく指導を実践している海外の視察を行うことを予定しており、これについてはいずれも実施することができたため。

Strategy for Future Research Activity

今後は本年度の研究結果を踏まえて、具体的なABAの基礎原理を理解するためのビデオのシナリオつくり、ワークブック作製を行ない、夏頃までにはパイロットデータとして実際に教員を対象とした実験を行い、その有効性を検討する。本年度得られた結果については、論文発表や学会発表を行う予定である。

Causes of Carryover

ビデオのシナリオ作成に関する経費を使いきれなかったため（研究協議会開催、書籍購入、講習会参加など）。

Expenditure Plan for Carryover Budget

第2年度はビデオ製作を行うため、その事前準備としてのビデオのシナリオ作成に関する経費として使用予定（研究協議会開催、書籍購入、講習会参加など）。