2015 Fiscal Year Research-status Report
問題行動に対応できる教員養成プログラムの開発ービデオ学習教材の効果測定ー
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26381332
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Research Institution | Seisa University |
Principal Investigator |
三田地 真実 星槎大学, 共生科学部, 教授 (10209265)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡村 章司 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (00610346)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 応用行動分析学 / 問題行動 / 生徒指導 / ビデオ教材 / 学校現場 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、本研究の要である、応用行動分析学の理解啓発のためのデモビデオ作製、及びその効果性について以下の通りの調査研究を行った。また、それを元に本番用のビデオ作製も行った。 1)平成26年度の現場教員対象としたアンケート調査の結果を元に、デモビデオ教材(約30分)を研究者チームで作成、何度可の検証を重ねて最終版を作成した。 2)1)で作成したデモビデオ教材を使い、3つの学校(公立小学校、公立中学校、公立特別支援学校)において、現場教員を対象とした視聴調査(ビデオを視聴する直前、直後に応用行動分析学の理解度テスト(森ら, 2007)を実施した。この調査時に、現場教員から作成したデモビデオについての改良点を挙げてもらい、本番ビデオ作成に向けてのフィードバックとして活用した。 3)デモビデオの視聴実験における応用行動分析学理解度テストの結果を集計した。 4)年度末に、上記の調査を踏まえて、デモビデオをさらに改良したシナリオを作成、これを元に本番のビデオをビデオ製作会社に依頼して作製した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
・平成26年度の研究結果を踏まえて、平成27年度の計画であるデモビデオの作成、その効果のための現場教員対象とした調査を実施することができたため。 ・平成26年度の研究結果の一部は、学会で発表したため。
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Strategy for Future Research Activity |
・平成28年度は、平成27年度に作成された本番のビデオの効果測定を行う。 ・ビデオの効果測定のためのアンケート調査は、昨年度の結果を踏まえて、新たに作成されたビデオの内容に基づく調査項目を作成し、効果測定の検出力をさらに上げる予定である。 ・昨年度の研究で得られた結果は、国内外の学会で発表、論文発表を行う。
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Causes of Carryover |
ビデオ作製会社によるビデオ作製が当初の予定では、2本になる予定が、1本は研究者チームでデモビデオを作製し、もう1本はビデオ作製会社による作製になったため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度、平成28年度の調査結果を踏まえ、もう1本のビデオを作製することを検討している。
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Research Products
(1 results)