2014 Fiscal Year Research-status Report

発達障がい学生の困り感を解消するユニバーサル教材の開発とICT共有

Research Project

Project/Area Number	26381349
Research Institution	Anan National College of Technology
Principal Investigator	奥本良博阿南工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (10259939)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山下純一函館工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (20552087) 坪井泰士阿南工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (60217370)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	発達障がい / 困り感 / ユニバーサル教材 / ICT活用 / 動画コンテンツ / LMS / 反転授業
Outline of Annual Research Achievements	本研究では，発達障がいを持つ学生を含む，入学したすべての学生に，効率的にかつ有効に学力･人間関係力を保障することを目指して，「ユニバーサル教材（困り感の有無に関わらず，すべての学生が確かな能力・知識を獲得しやすい教材）」を開発することを目的としている。最終的には，共有化の端緒についた発達障がい学生への効果的な授業方法とあわせて広くWeb 公開することにより，すべての学生の成長に資する教育の方向を示す。まず最初に発達障がいの学生が持つ「困り感」に関する情報を収集し，整理分析することから研究をスタートさせる計画であったが，目標とするコンテンツ作りの具体例を考えているうちに３つの問題点に気づき，その問題点を解決するような学習コンテンツや学習システムについて組み立てていくことに転換した。３つの問題点とは次のようなものである。①試験時の科目数が多く、集中して試験勉強ができない（特にADHDの学生）。②講義内容に興味が持てないと勉強したくない（アスペルガー症候群の学生）。③授業の進み具合についていけない（発達障がい者共通）。これらの問題を解決するためのシステムとコンテンツ作りについては平成27年度からの制作を計画していたものを，平成26年度に作成し，平成27年度からは実際に運用する予定である。高専機構ではブラックボードやmanabaなどのLMSを導入し運用して、アクティブラーニング環境の充実を図っており，そのために開発されつつあるICT活用のアイデアを上手く活用できた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 学生の困り感に関する情報を得るために全国高専の学生相談室長宛のアンケートを実施する計画であったが、アンケートwebの仕様に設問の設定が不適合を起こすなどのトラブルがあり、アンケートが出せないままになってしまった。その反面、共同研究者との打ち合わせの際に出てきたアイデアに基づいて平成27年度から取組む予定のユニバーサル教材の開発に前もって着手するなど一部に計画の逆転が起こっていて計画より進んでいる点もある。ただ、平均するとやや遅れているということになると思われる。
Strategy for Future Research Activity	実践的研究課題として次の3つのことについて検討することにしたい。①科目数限定の再評価システム（年度内再試験）の有効性，②反転授業の有効性，③講義復習に活用するための動画コンテンツ作成のための教員スキルの最適化，である。平成27年度はそれぞれの課題について分担して制作した教材・コンテンツを講義等で使用し，その効果について各自が体験したことを研究合宿時に持ち寄って，専門家の意見等を聞きながら，実践の評価方法等を深く検討し，さらなる改良に努める。その中で，高等専門学校機構全国高専教育フォーラム，日本高専学会ならびに高専シンポジウムでの発表のタイミングを検討する。既にWeb公開の目途はついており，インターネット上での情報公開の細かい点を検討する段階である。また、高専機構で導入済みのLMSを活用することも検討中である。平成26年度に実施できなかった，「困り感」の情報収集と整理については平成27年度中に実施し，優れた実践のある高専については詳しい情報交換のための高専訪問を平成28年度に実施することとする。
Causes of Carryover	平成26年度において，謝金・人件費の使用が0円であったことについては、まず動画コンテンツ等の制作を研究者が自分でできる範囲で行ったため、人件費が発生しなかったこととアンケートの送付・集計の作業ができなかったため人件費が発生しなかったことが原因である。またその他（主に会議費を想定）については学校の会議室が無料で使えたので会議費が発生しなかったことが原因である。
Expenditure Plan for Carryover Budget	次年度使用額と平成27年度助成金を合わせて，当初の計画の通り，研究合宿を行って，その際に専門家の意見等を取り入れて，実践の評価方法等を深く検討し，さらなるコンテンツ・教材の改良に努める。また、動画以外の視聴覚教材の制作のための研究協力者の雇用をするなどして助成金を有効活用したい。