2014 Fiscal Year Research-status Report
障害児(者)を分け隔てなく診療する医師を育成する教育・研修に関する実証的研究
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26381353
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| Research Institution | Institute for Developmental Research, Aichi Human Service Center |
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Principal Investigator |
長谷川 桜子 愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所, 教育福祉学部, 主任研究員 (60326816)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
向井 享子(熊谷享子) 大阪千代田短期大学, 幼児教育科, 講師 (00721432)
三浦 清邦 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 寄附講座教授 (90628596)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 共生社会・インクルージョン / 障害 / 計画的行動理論 / 医学教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「障害のある人は必要な医療の提供を拒否される傾向が障害のない人の3倍近い」とした世界健康調査を受け、WHO（2011）は今後の方向性として、保健医療分野の専門家教育に障害関連の情報を含める必要があると発表した。しかし現状では、心身の発達に障害のある児・者（障害児（者））に関する医療教育を全員に行っている機関は限られている。また、これが実際の診療行動の生起に寄与するかは検証されていない。我々は意図的行動の生起可能性の説明・予測に用いられている『計画的行動理論』（Ajzen, 1991）に基づいて、障害児（者）医療に関する1日間の臨床実習により、医学生が将来に障害児（者）を分け隔てなく診療する可能性が高まるのか検討することとした。
まずは先行研究を参考に、計画的行動理論に基づいて、障害児（者）を分け隔てなく診療する行動に関する質問紙を作成した。この質問紙を使用して、医学科5年生を対象に、見学、講義、患児および保護者との面談等で構成した実習の前後に調査を実施した。7段階評定の回答を点数化し、計画的行動理論における4つの行動予測因子（行動に対する意図、態度、主観的規範、コントロール感）について実習前後の点数を比較したところ、1日間の実習でも障害児（者）を分け隔てなく診療する行動の生起可能性を高められることを示す結果を得た。医学生全員が同様の実習を受けることは、インクルーシブな医療環境の構築に有効であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
まずは現在用いているプログラムに効果があることが確認できた。今後、効果の要因やよりよいプログラムの詳細にアプローチしていく基盤が確保できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
外部の研究者から、効果が一時的なものでないか確認するのが望ましいと指摘があり、学籍番号記入式にするなど、追跡可能な形式でデータを収集することを検討している。
また、より効果的なプログラムを探るため、実習後の学生の感想文を収集し、質的分析を試みる予定である。
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| Causes of Carryover |
解析用パーソナルコンピューターの購入を予定していたが、適当なスペックの機種を選定できず、購入を見送った。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
解析用パーソナルコンピューターを購入する。
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