2016 Fiscal Year Research-status Report
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26420867
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| Research Institution | University of Fukui |
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Principal Investigator |
竹田 敏一 福井大学, 附属国際原子力工学研究所, 特任教授 (30116058)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松本 英樹 福井大学, 附属国際原子力工学研究所, 客員教授 (80607276)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 軽水炉 / 実効増倍率 / 核特性の不確かさ / 多群ミクロ断面積 / 2群マクロ断面積 / 不確かさ評価 / 測定データ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は平成27年度に導出した炉心体系の感度を計算する方式を用いて、PWR炉心の主要な炉心特性である実効増倍率に対する不確かさ評価を実施した。
まず、PWR炉心の2群マクロ断面積に対する107群ミクロ断面積の感度係数を計算した。この感度係数の断面積自己遮蔽効果について調べ、共鳴領域における自己遮蔽効果は共鳴エネルギー群ではその効果が大きいことが分かった。107群のミクロ断面積に対する共分散データを用いて、2群マクロ断面積の不確かさを評価し、不確かさのミクロ断面積に対する影響を調べた。その結果、1群および2群のマクロ吸収断面積の不確かさに対するU-238ミクロ捕獲断面積の影響は0.7％、0.2％もあることが示された。トータルとしての2群の生成断面積、吸収断面積の不確かさは1，2群でそれぞれ、0.3％、0.3％（生成断面積）および0.7％、0.3％（吸収断面積）となることが分かった。この不確かさを炉心計算に適用すると、PWR炉心の実効増倍率の不確かさは約0.6％となることが分かった。本研究の特徴は、このように核特性の不確かさがどの核種のどの反応断面積に起因するかが分かることである。
さらに、軽水炉核特性の不確かさ低減に利用可能な測定データの調査を実施した。その結果、炉物理分野で世界的に使用されているICSBEP, IRPhEPの臨界データが有望なデータであり、断面積調整に用いるデータとして適していることが分かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
PWR炉心の実効増倍率に対する不確かさ評価を導出した2段階方式により実施することができた。この2段階方式を用いることにより不確かさが生じた原因を追究することができ、U-238のミクロ捕獲断面積の寄与の大きいことも調べられた。さらに、測定データとして有望なデータも調査できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は本年度の成果を基にして、PWR炉心の核特性、とくに実効増倍率に対する不確かさを低減するための研究を実施する。方法としては実測データを用いて断面積を調整する方式を採用する。この際、実測データ及び解析データに系統誤差が含まれていると原理的に断面積調整を実施することが不可能になるので、系統誤差を取り除いて断面積調整を行う方式を用いる。このため、実測データと解析データの比であるバイアス因子を用いその結果の１からのズレから系統誤差を推定する方式を用いる。ズレが統計誤差内にあるかどうかを判定し、ズレが統計誤差に比べ大きい場合にはそれを系統誤差とする。断面積調整にはこの系統誤差を実測データ、解析データから取り除き、断面積を調整する。
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| Causes of Carryover |
平成28年度使用予定の海外出張旅費は、参加予定の国際会議（M＆C2017）が平成29年4月開催となったため、平成29年度の海外出張旅費として振り替えることとした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
国際会議参加のための出張旅費として使用予定
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