2014 Fiscal Year Research-status Report
ミドリイシ属サンゴの雑種種分化-雑種体の妊性と多種同調産卵からの解明-
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26440225
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| Research Institution | Okinawa National College of Technology |
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Principal Investigator |
磯村 尚子 沖縄工業高等専門学校, 生物資源工学科, 准教授 (90376989)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
深見 裕伸 宮崎大学, 農学部, 准教授 (50402756)
守田 昌哉 琉球大学, 熱帯生物圏研究センター, 准教授 (80535302)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 雑種体の妊性 / 雑種第二代 / 多種同調産卵の地域差 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題では、以下の3項目について研究を行うことでミドリイシ属サンゴの雑種種分化の機構を明らかにする。対象は、群体形態の極めて異なるトゲスギミドリイシとサボテンミドリイシの2種に加え、これまで継続してきた研究成果の中で得られた2種の中間形態を持つ推定雑種および確定雑種である。１）分子系統学的アプローチ：十分なレベルでの遺伝的な系統推定による雑種性の検討。２）生態学的アプローチ：多種同調産卵する場所（阿嘉島）としない場所（瀬底島）における雑種形成の違いについての調査。①推定雑種の分布調査 ②同調産卵状況の調査 ③交配実験。３）確定雑種を用いた解析：確定雑種の繁殖能力について、①生殖細胞の形成
②産卵 ③親種との交雑能の各点に着目した形態学的観察および交配実験。
平成26年度は、２）生態学的アプローチおよび３）確定雑種を用いた解析についての結果が得られた。２）では、瀬底島における分布調査において、阿嘉島でみられた対象2種の推定雑種は確認されなかった。また、対象2種各5群体について産卵を確認したところ、産卵日が7日間異なっており、種間交配は行うことができなかった。今後さらに多くの群体数について野外における産卵調査は必須であるが、これらの結果から、雑種形成には種間の同調産卵が必要であると考えられた。
３）では、確定雑種の配偶子（卵と精子）形成と産卵が確認され、雑種体は妊性を持つことが示された。また、雑種体同士での交配がみられたため、雑種体は種として存続できる可能性がある。一方で、親種との戻し交配もみられたことから、雑種体が独立した種として存続していくためには、親種が周りに分布していない等の条件が必要であると考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ミドリイシ属サンゴの雑種種分化の鍵となる「雑種体の繁殖能力」について、設定していた検討項目（配偶子形成と産卵および雑種体同士・親種との受精能の確認）がほぼすべてにおいて明らかになったことが上記判断の理由である。しかしながら、雑種体の性成熟が親種群体に比べて遅かったこと、また飼育している雑種体数が少ないことから、産卵の時期だけではなく季節を通して注意深く観察・飼育していく必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は、設定していた3項目のうち、１）分子系統学的アプローチ：十分なレベルでの遺伝的な系統推定による雑種性の検討、が不十分であった。今年度は、阿嘉島と瀬底島集団について、マイクロサテライトマーカーとRad-Seqを併用して遺伝的な交雑指数と遺伝的流動の程度を算出し、多種同調産卵と雑種形成の関連を明らかにしていく予定である。
また、２）生態学的アプローチについても、瀬底島における対象2種を含めたサンゴの野外産卵調査は必須である。こちらについては、今年度と来年度の継続調査に向けて、人員の確保と調査日程を現在調整中である。
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| Causes of Carryover |
本年度は、この研究で鍵となる確定雑種が産卵したので、主に調査地での産卵調査および交配実験に力を注いだ。そのため、当初予定・計上していた遺伝子解析費用が一部未使用となり、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、昨年採取しておいた遺伝子および本年度採集予定の遺伝子を用いて、昨年度やや不足していた分子系統学的・集団遺伝的解析を集中して行なう。その際に、元々計上していた平成27年度分に、平成26年度分から生じた次年度使用額を加え、必要十分な解析を行なう予定である。
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