2014 Fiscal Year Research-status Report
オオムギの幼穂形成早晩の解析による耐雪性品種間差異の要因解明
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26450025
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Research Institution | National Agriculture and Food Research Organization |
Principal Investigator |
関 昌子 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構, 中央農業総合研究センター作物開発研究領域, 主任研究員 (50414636)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | オオムギ / 幼穂形成 / 早晩性 / 耐雪性 / 非構造性炭水化物 / 低温要求性 / 日長反応性 |
Outline of Annual Research Achievements |
1.早晩性の異なるオオムギ品種の積雪前および消雪後の形態とNSC蓄積量、雪害程度調査 オオムギの積雪前および消雪後の非構造性炭水化物(NSC)蓄積量やNSC含有率と雪害程度に相関があることが示された。早晩性とNSC含有率の間には関係があり、とくに幼穂長、幼穂分化程度、小穂原器数など幼穂の生育とより明瞭な関係にあった。さらに、条性や播性により、早晩性とNSC含有率との関係が異なる可能性が示唆された。 2.低温要求性程度の評価 1.の供試品種について、低温処理期間を変えて止葉展開日数を調査したところ、播性Iとされる非低温要求性の品種は、低温処理期間にかかわらず止葉展開日数がほぼ一定であった。それ以外の品種は、春播型では低温処理30日程度、秋播型では40-50日程度で止葉展開日数が最短に達すると推測される結果であったが、低温処理30日以降では個体差が大きく明瞭な結果は得られなかった。一方で、低温処理期間により止葉展開日数が短縮される割合に品種間差がみられ、低温要求性の新たな指標となり得るか検討が必要と考えられた。 3.低温要求性遺伝子および日長反応性遺伝子の遺伝子型同定 供試品種の播性は3つの低温要求性遺伝子のうちVrn-2により決定されていると判明した。日長反応性遺伝子については4つの遺伝子のうち主に2つの遺伝子に変異があり、品種の育成地により温暖地品種と寒冷地品種で大きく遺伝子型の傾向が異なっていた。寒冷地品種の間ではほとんど変異がないことが明らかとなった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
低温要求性程度について明瞭な結果が得られなかったが、低温処理期間による反応性の品種間差や、条性、播性による早晩性とNSC含有率の関係性の相違など、計画以上の成果もあった。そのほかについては計画通りに成果があり、全体としておおむね順調に進展している。
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Strategy for Future Research Activity |
1.早晩性の異なるオオムギ品種の積雪前および消雪後の形態とNSC蓄積量、雪害程度調査 26年度と同様に試験を行い、年次間差や気象条件の影響について検討する。 2.低温要求性程度、日長反応性程度の評価 26年度に明瞭な結果が得られなかった低温要求性程度について追試を行うとともに、低温処理期間による反応性の品種間差についても解析を行う。26年度と同じセルトレイを用いた試験に加えて、品種数、低温処理期間水準を限定して生育が安定するポット栽培でも並行して試験を行う。低温処理期間3水準で24時間日長下と12時間日長下の止葉展開日数の差異により、日長反応性程度の評価を行う。日長反応性程度についても、セルトレイとポットを用いた両試験を並行して行う。 3.低温要求性程度および日長反応性程度とNSC蓄積性の関連性についての検討 1で調査した形態とNSC蓄積量、雪害程度の関係について、2で評価した低温要求性程度や日長反応性程度、26年度に判定した遺伝子型との関連性の検討を始める。
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Causes of Carryover |
次年度使用額383,252円は、研究費を効率的に使用して発生した残額である。購入を予定していた恒温振盪器については、不調により使用を停止していた旧型の振盪器部分が使用可能であり恒温槽のみを購入したこと、調査補助の人件費については経験により作業の所用時間が短縮されたことにより予定より安価で済んだ。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額は、次年度に請求する研究費とあわせて、低温要求性程度および日長反応性程度の評価試験等の諸経費として使用予定であり、研究計画遂行のために使用する。
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Research Products
(1 results)