2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the vaccine for food allergy using degradated allergens
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26450151
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
好田 正 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (20302911)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | アレルギー / 免疫寛容 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、食品アレルギー予防ワクチンを安全確実に実施するために必要な基盤的知見を得ることを目的としている。
これまでの2年間で、食品アレルギー予防ワクチンに用いる、分解アレルゲンの最適な調製法を確立した。最終年度ではこれを用いて、食品アレルギー予防ワクチンの有効性を実証した。酸分解によって調製した卵白アルブミン分解物を150 mg/mLとなるように飲用水に溶解してアレルギー発症前の食品アレルギーモデルマウスに3週間摂取させたところ、食品アレルギーを発症することなく経口免疫寛容が誘導された。一方で、同様に未分解アレルゲンを摂取させた場合には、摂取開始から3週間目には高いIgE産生が確認され、食品アレルギーが誘導された。アレルゲン分解物の投与終了後にアレルゲンを含む餌を2週間与えたところ、事前にアレルゲン分解物を摂取していないコントロール群と比較して事前にアレルゲン分解物を摂取していた群ではIgE抗体価が顕著に低かった。この結果より、酸分解により調製したアレルゲン分解物を用いた食品アレルギー予防ワクチンの有用性を実証することができた。さらに、小麦タンパク質を用いて同様の結果を検証することにも成功した。
食品アレルギー予防ワクチンの作用機構を明らかにするために、抗原を摂取することで経口免疫寛容を誘導したマウスからT細胞を採取し、次世代シーケンサーを用いたトランスクリプトーム解析および網羅的DNAメチル化解析に供した。その結果、経口免疫寛容の誘導により、T細胞のDNAの特定の部位のメチル化状態が変化し、それによって特定の遺伝子の発現がエピジェネティックに制御されていることが明らかとなった。食品アレルギー予防ワクチン実施にあたり、本実験で同定した遺伝子のエピジェネティックな変化を指標として、経口免疫寛容の誘導状態や継続期間を評価できる可能性が期待できる。
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