インドにおける食料消費構造の変化に関する分析

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26450304
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 首藤 久人 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (40292792)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 消費分析 / インド

Outline of Annual Research Achievements

初年度については，インド政府によって行われている全国標本調査についておおよそ30年間にわたっての家計個票データを収集，データセットとしての整理を行った。当初の目標であった食料需要関数の推計にまでは至っていないが，特に近年の顕著な食料消費構造の変化を確認すべく，特に地域ごとの消費項目別の消費の動向について観察を行った。ここでは，顕著な消費の低下がみられる穀物と急激な消費の増加がみられる肉類について，2000年代半ば以降の期間におけるその観察をまとめておきたい。すでにいくつかの指摘があるが，穀物のなかでも米と小麦については，都市・農村別に見た場合でも消費の低下がみられる。これらの期間で一部地域では政府による穀物分配政策は積極的な展開を見せており，これらの効果は一人当たり消費で見た場合に確かに確認できるものの，地域内の総量としての消費量を改善するほどのものではない。ただ，本研究においては地域によっては世帯主あるいは最高齢成員の出生年代での違いも観察されており，今後この点を詳細に検討したい，一方，肉類の消費なかでも鶏肉消費は非常に顕著な伸びを見せている。地域別では，もともと南部諸州はその他の地域に比べて一人当たり消費は高い傾向にあるが，おおむね大半の地域で，また都市・農村双方においてこの消費は伸びており，また世帯主あるいは最高齢成員の比較的早い出生年代においても多くの州でこの傾向がみられた。これらは，家族構成なども影響しているため，さらなる詳細な分析が必要となるが，肉類消費の増加は多くの年代で生じている可能性があることを示唆できる。また，肉類消費の変化の特徴としては，一人当たり消費量の増加のみならず，調査期間中にこの商品の消費を全くしていない家計の割合が減少しており，この点でもインドで近年生じている消費構造の変化を指摘することができる。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究のもととなるインドの全国標本調査個票を課題分析に用いるためのデータセット作成に若干の時間を要した。また，現在食料消費については急激な変化が生じている内容であることから，同種の研究動向についての情報収集にも注力した。

加えて，課題としている需要関数の推計を効率的に行うために，消費構造の変化やその特徴について，課題上の目的意識に基づいて詳細に観察することにエフォートをかけた。ただこの点で，本題の消費分析を行う上での背景を議論することができたと考えている。

Strategy for Future Research Activity

課題である食料消費分析を行うための推計用のデータセットはすでに作成しており，また家計構成員の年齢構造や出生コーホートなどを織り込んだ形で需要分析を行い，食料消費構造の変化にあるそれらの要因について明らかにする。

Causes of Carryover

本来，成果について英文校正などを行う予定で計上していたが，その成果のとりまとめに若干時間を要しており，それらについて次年度以降に行う予定であるため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

英文校正や成果公表のための旅費として使用予定である。