A Study on Food Consumption in India

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 26450304
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 首藤 久人 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (40292792)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: インド / 食料消費 / 移転政策 / 年齢効果

Outline of Annual Research Achievements

本研究では，インドの食料消費の多様化のあり方について検討した。特に最終年度においては，同国の食料分配制度の栄養摂取に及ぼす影響に関する分析についてこれまでの推定の精緻化を行った。2000年代に入り穀物分配を積極的に行った州を対象に，栄養摂取のエンゲル関数を推定した。推定手法として，受益者となるか否かのサンプルセレクションの効果を加味したうえで，セミパラメトリックなエンゲル関数を推定することで，支出弾力性の非線形性にも対応した。この推定により，受益者が分配政策の恩恵を受けなかったとした場合のエンゲル関数との比較が可能となった。主要な結論としては，対象とした農村部においては，カロリー摂取上は受益者とその反実仮想との差はそこまで大きくないものの，都市部においては大きな差がみられることが明らかとなった。これは穀物消費に起因する部分によるところが大きく，都市部の非受益者の相対的な低いカロリー摂取の支出弾力性によると考えられる。しかし，受益者の支出弾力性は正の値を取っており，穀物分配政策が暗黙の所得移転効果を持つことを考えれば，栄養摂取の改善に一定の評価をみることができる。
また，本研究では，2000年代に入り肉類の消費が増加している地域を確認できるなど，食料消費多様化による消費の構成の変化にも興味を払ってきたが，20年の間で栄養摂取上に生じている性別・年齢効果の変化にも着目した。栄養摂取に及ぼす支出の効果を加味する必要があるため，支出弾力性の大きさと性別・年齢階層別効果を同時に考慮した栄養摂取関数を推定した。結果，総栄養摂取および，その主たる摂取内容である穀物由来の栄養摂取については，以前には比較的顕著にみられた男女差を観察できなくなっている年齢層がみられるとの推定結果を得ている。