2016 Fiscal Year Annual Research Report
Standardization of Revised Land Consolidation through Field Survey of Large-Sized Paddy Development
| Project/Area Number |
26450337
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
山路 永司 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 教授 (10143405)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 大区画水田 / 圃場整備 / 節水灌漑 / 受委託 / オーストラリア |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は、事例地区調査として水田７地区、畑1地区を調査し、以下のことを明らかにした。
再整備の計画段階にある地区では、当該大区画水田で営農予定の農業者に加えて、地域住民、JA、農業委員会等も対象として整備意向、整備方式を調査し、合意形成のあり方を検討した。小区画農地で展開される都市農村交流の計画メニュー案検討や捻出非農用地に設置すべき施設の検討状況も把握した。
再整備を実施した地区においては、大区画水田に設置すべき用排水施設、その利用状況を調査し、従来言われているとおり用排水施設の縮減が十分に可能であることを確認した。移植栽培から直播栽培への移行が広く行われていることも確認した。生産性向上のための粗放化栽培については、営農者の方針が様々であることを確認した。
大区画水田整備後の受委託の進展については、計画段階の受委託がそのまま実現することに加え、その受委託状況をベースに、受託農家および受託営農集団への委託が進み、経営規模がさらに拡大する状況も確認した。
また海外水田での調査からは、圃場用排水施設のさらなる簡素化と水回り作業のさらなる縮減に加え、人工衛星データを用いた追肥計画の一般化、冷害防止のための深水灌漑とその時期決定のための出穂調査を含めた一連の稲作技術も合わせて行っていることを確認した。さらに航空機からの直播から地上機械による直播への移行という予想外の改善があることを明らかにした。また、それら技術の普及システムおよびそれを支える生産者組合の取り組みも把握した。
以上の調査および学会等での検討を通じて、再整備の準備段階、実施段階、整備後の営農段階での実例およびあり方を整理することができた。
|
Research Products
(4 results)
