2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of measures to evaluate efficiency of spatial planning using green infrastructure index
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26450490
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
木下 剛 千葉大学, 大学院園芸学研究科, 准教授 (30282453)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Ye 京禄 千葉大学, 大学院園芸学研究科, 特任准教授 (10450347) [Withdrawn]
永瀬 彩子 千葉大学, 国際教養学部, 准教授 (80544535)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | グリーンインフラストラクチャー / 生態系サービス / 持続可能発展 / 自然資本 / 自然再生 / 環境緑化 / CSR / 英国 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
英国イングランドにてグリーンインフラ（以下、GI）の導入実態に関する現地踏査及びシェフィールド市内のGIの導入要件に関する聞き取り調査を行った。その結果をふまえ、日本におけるGI導入の可能性について考察し、以下の結果を得た。
１．英国では、気候変動への適応を主たる目的としつつ、持続可能な交通手段を促進する観点、また、安価で安全な食料をコミュニティレベルで供給する観点等々、多様な目的の下でGIが導入されている。これらのGIは、公共部門が所管する社会インフラである河川・街路・公園の改修または新設の機会を捉えて導入されている。これらは、既存インフラの不足を補完するだけでなく、過剰なインフラを適正化する際の跡地利用の手段としても導入されている。また、民間部門による住宅・商業施設等の開発でもGIが導入されている。日本でのGI導入にあたっても多様な機会が検討されるべきである。
２．部門をまたぐGIの導入例（公共と民間、公共部門相互）が多々確認された。日本ではCSRへの認識、公共部門間の連携による相乗効果への認識が十分に醸成されておらず、縦割り行政も手伝って、部門間の連携は今後の課題である。しかし、現行制度の下でも連携が可能な余地はある（例えば都市公園法の兼用工作物の規定にもとづく公園と河川の連携等）。今後は、期待されるGIの機能を最も効果的に発現できる設計手法および事業スキームを立地毎に検討し、一般的な導入モデルの開発に努める必要がある。
３．GIの設計レベルでは、生態系サービスの活用、粗放的な管理（管理費用の削減）、GIの機能を長期にわたって持続できる設計及び順応的管理の手法開発が、特に植栽及び植栽基盤の設計・管理において必要とされている。英国ではさらに審美性が加わることでいわゆる自然再生とも異なる設計・管理の手法が模索されている。この日本モデルを検討する必要がある。
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| Remarks |
本科研の成果を含む木下剛個人の研究業績及び教育活動全般を紹介するブログです。
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