2016 Fiscal Year Annual Research Report
Study of mortality risk of Hiroshima atomic bomb victims during 5 years just after the bombing
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26460747
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
大谷 敬子 広島大学, 原爆放射線医科学研究所, 研究員 (20243587)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大瀧 慈 広島大学, 原爆放射線医科学研究所, 名誉教授 (20110463)
佐藤 健一 広島大学, 原爆放射線医科学研究所, 准教授 (30284219)
冨田 哲治 県立広島大学, 経営情報学部, 准教授 (60346533)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 残留放射線 / 入市者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初期被爆線量はゼロとみなされている被爆時所在地が3km以上の遠距離被爆者集団や，初期被爆はしていない入市者集団においても死亡危険度の上昇が認められ，間接被曝による健康影響が示唆され，原爆投下直後から約13年間にわたる死亡相対危険度の経年変動を，入市日，性別および被爆時年齢との関連性において死亡率を調べたところ，全日本の年代別死亡率を用いて調整後，8月6日入市者で被爆時年齢が比較的若い男女の死亡危険度は，8月8日以降の入市者に比べて，原爆投下直後から約13年間の観察期間において有意に高かった．主として中年の男女が原爆投下後，家族などの探索のため入市し長時間にわたり残留放射線に曝露されたのではないかと推察された．残留放射線の曝露源について，これまで得られてきた知見より考察をおこなった結果，中性子線によって放射化された56Mn（半減期2.6時間）や24Na（半減期15.0時間）を含む微粒子がその主なものと考えられた．「原爆投下後，放射化した微粒子を吸い込んだことが，その後の健康と関係があるのではなかろうか」という仮説のもと，原爆投下当日に入市した人の粉塵による被曝の状況と，その後の健康状態（急性症状の発症，がん罹患など）の関係を調べることを目的とし，2016年2月にNHKの協力により，1945年8月6日原爆投下当日，原爆被爆者の救護のため広島市内に入市した陸軍船舶特別幹部候補生３期生142名を対象とし，郵送によるアンケート調査を行った．統計解析の結果，爆心地から半径2km以内で作業し‘粉塵’を浴びた集団では，爆心地から半径2km以遠で作業し‘粉塵’を浴びなかった集団 に比べて，急性症状様の症状発症 やがん既往歴有りのオッズの有意な上昇を認めた．これらの結果は，放射化した微粒子を吸い込んだことによる 内部被曝による健康影響を示唆するものであった．
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Research Products
(14 results)
