2015 Fiscal Year Research-status Report
診療ガイドライン作成のためのシステマティックレビュー法の最新化のための調査研究
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26460755
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| Research Institution | Fujita Health University |
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Principal Investigator |
寺澤 晃彦 藤田保健衛生大学, 医学部, 准教授 (30399597)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
濱島 ちさと 国立研究開発法人国立がん研究センター, その他部局等, その他 (30286447)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 臨床エビデンス統合 / メタ解析 / 研究の妥当性評価 / ランダム効果モデル / ベイズモデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の妥当性評価は地域住民対象がん検診ガイドラインの作成方法改訂目的に調査した。検診は検査からなる一連の介入が対象であり、Frybackモデルからanalytic frameworkを構築し①診断精度②予後因子（精度）③診断・予後予測モデル④⑤検査結果に基づく介入についてランダム化の有無による臨床アウトカムを想定した。各研究デザインに対して①QUADAS-2②QUIPS-2③PROBAST④Risk of Bias Tool⑤ROBINS-Iが近年考案されている。これらの評価ツールを調査し、胃がん検診、子宮頸がん検診を例として運用可能な形に調整した。
介入研究については種々の不均一性から生じる不確実性を適切にランダム効果モデルにとりこむ発展的メタ解析法が発表されている。中途脱落などアウトカムが観察されないまま除外された不確実性の検討に①標準モデル＋決定論的感度分析②不確実性を直接取り込むベイズ統計モデルを調査した。
標準的な古典的モデルであるDerSimonian-Lairdモデルは研究間の不均一性による分散が小さく算定されるため信頼区間が実際より狭く、問題視されている。新しい古典的モデルであるKnapp-Hartung法やProfile尤度法、ベイズ統計モデルを用いた階層モデルが近年大きく取り上げられた。一方、ランダム効果モデルが固定効果モデルと同様に誤った解釈がされる頻度が多い。要約推定値と研究全体の分散からなる予測区間で将来の研究も含め効果を推定する解釈が提唱されており、ベイズモデルでは直接算定できる。
昨年度調査した最新の診断精度のメタ解析法を認知症診断の検査に応用した。また包括的エビデンスレビューの応用として不明熱診断検査について階層要約ROCモデル・二項混合効果logistic modelで間接比較を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初は研究デザインを特定せず、一般的事項からEBM先進国の公的医療技術評価機構の既報ガイドを中心に詳細かつ網羅的に調査を進めていく予定であった。しかし、これらのガイドはすでに比較的古く、十分なアップデートがされていない状況であった。したがって、ガイドのみの情報に拠らず、実際の応用研究における必要性を中心に実践的ではあるが、やや効率にかける調査が必要であった。初年度は海外の共同研究者との応用研究における共益優先課題より診断・予後研究を中心に進めたが、本年度は実際のガイドライン策定を支持するエビデンスレビューを実施する目的でRCTおよびNRSIについて応用する項目を焦点的に選択した。これらの調査項目については当初の予定より詳細な調査と不足していた知識・情報の獲得が必要であり、予想以上の時間を要した。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査が終了した項目については本年度の後半より試験運用を開始した。次年度はこの運用を継続し、これまでの調査結果をまとめる予定である。さらに、当初の目的であった全体に対する網羅的なデータ収集からデータベース作成、結果統合を完成することを目的とする。また最新の研究方法の応用例については引き続き論文化を目指す。
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| Causes of Carryover |
実際の応用研究における必要性を中心に調査研究を進める必要があったため、研究全体の進行具合が不十分であり、資料購入、研究成果の論文作成等に要する諸費用は必要とした。研究補助員は今年度初頭より欠員となり、その後データベース構築を補助する新たな研究補助員のリクルートが不成功となり、人件費が計上されなかったこと、さらに欧州でのテロ事件頻発からも情報収集目的の海外学会参加を取りやめたことが理由である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後も引き続き資料購入費用、研究成果の論文作成費用（コンピューター等必要備品購入）は必要であり、次年度はデータベース作成を補助する研究補助員を新たに雇用する。さらには成果発表・情報収取目的の国内・海外学会や国際間共同研究参加のための旅費を予定している。
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