2014 Fiscal Year Research-status Report
手根管症候群の早期発見のためのスクリーニング・ツール開発
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26460774
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Research Institution | Hirosaki University of Health and Welfare |
Principal Investigator |
佐藤 彰博 弘前医療福祉大学, 保健学部, 准教授 (60621109)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
對馬 均 弘前大学, 保健学研究科, 教授 (10142879)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 手根管症候群 / スクリーニング / 社会医学 / 予防医学 / 集団検診 |
Outline of Annual Research Achievements |
手根管症候群は手関節部での正中神経の絞扼性神経障害である.有病率は2~4%とされ,手のしびれを訴えた場合,手根管症候群である可能性が高いとされている.治療は手関節部へのステロイド局注やスプリントなどの保存療法が行われるが,保存療法に反応しない例や重度例では手根管開放術が選択される.術後成績は軽度例の回復は良好であるが,母指球筋萎縮を認めるような重度例では感覚障害や母指対立運動障害などが残存することも少なくない.そのため手根管症候群の治療では,症状が進行する前に早期発見・早期治療をすることが重要である.本研究の目的は,手根管症候群の早期発見・早期治療のための質問紙を使ったスクリーニング・ツール(自己チェックシート)の有効性を検証することである.研究は自己チェックシートを使用して, 1.カットオフ値の特定と感度・特異度の調査 2.フィールド調査 3.手根管症候群の予測(回帰分析) 4.頸椎疾患や肘部管症候群との鑑別を計画している. スクリーニング・ツールは申請者らの先行研究をもとに患者立脚型アウトカムである手根管症候群質問表日本手外科学会版(19項目の質問で構成)の中の5項目の点数を加算(最低5点,最高25点)する自己チェックシートを使用した. 平成26年度は,病院で手根管症候群と診断された患者と年齢・性別・BMI等でマッチングした健常者を対象として,カットオフ値が7点であることを特定した(ROC曲線,Youden index).カットオフ値による感度は96.9%,特異度は86.7%であることがわかった.これは先行研究で示されたDiagramや神経伝導検査と同等の検査特性を示していた. また,平成27年度に計画していた自己チェックシートを使ったフィールド調査は,交渉企業との調整が進んだため前倒しして実施し,病院未受診の手根管症候群患者を発見することができた.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度の計画であった自己チェックシートの作成,自己チェックシートのカットオフ値と感度・特異度に関する研究は順調に進み,明らかとなった研究成果を公表することができた.また,平成27年度に計画していたフィールド調査は,交渉していた企業の協力が得られ,前倒しすることができた.しかし,手根管症候群の予測をするために必要な症例数に満たなかったため“おおむね順調に進展”していると判断した.
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Strategy for Future Research Activity |
前倒しして実施したフィールド調査の結果については,平成27年度の学会に演題登録(採択済み)し,発表後に学術誌に論文投稿する予定である.また,フィールド調査では手根管症候群患者を実際に発見することができたが,手根管症候群の予測をするために症例数を増やす必要があるためフィールド調査を追加する予定である. さらに,今回のフィールド調査では手根管症候群に次いで頸椎疾患が多かったことから,平成28年度に予定している研究では頸椎疾患を鑑別対象とする方向で検討している.なお,計画通りにデータが集まらない可能性を考慮して平成27年度内に鑑別研究のためのデータ収集を開始できるように医療機関などと調整する予定である.
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Causes of Carryover |
平成26年度に学会発表が行えなかったために旅費が発生しなかったこと,調査データの整理を申請者が行ったために研究補助者への人件費が発生しなかったことにより次年度使用額が生じた.
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度に投稿した論文の別刷費用,論文投稿費用,平成27年度に研究成果の発表が確定している学会への旅費と参加費,情報収集のための学会旅費と参加費,追加のフィールド調査のための交通費,データ整理のための人件費等に使用する予定である.
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Research Products
(2 results)