2015 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
26461173
|
Research Institution | National Institute of Infectious Diseases |
Principal Investigator |
中田 登 国立感染症研究所, その他部局等, 主任研究官 (70237296)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
星野 仁彦 国立感染症研究所, その他部局等, 室長 (20569694)
|
Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
Keywords | Mycobacterium / drug resistance / MAC |
Outline of Annual Research Achievements |
昨年度の研究で、肺MAC症患者から分離された菌株についてデータベースを作製し、主治療薬であるクラリスロマイシン(CAM)、エタンブトール(EB)、リファンピシン(RFP)、フルオロキノロンの4剤に対する薬剤感受性を調べた。CAM、EB、RFPに対しては、それぞれ調べた株の約14%、7%、70%、が対照と比較して4倍以上のMICをしめし、フルオロキノロン系薬剤のオフロキサシンでは、ごくわずかの菌株のみが耐性を示した。これらの株における耐性化の原因を明らかにするため、CAM、RFP、フルオロキノロンの標的分子をコードする遺伝子である、rrl、rpoB、gyrBA上の変異について検討した。対照とした薬剤に対して感受性であるM. avium 104株からDNAを抽出し、PCRによりrrl、rpoB、gyrBAについて完全長の増幅を行ってMycobacterium smegmatisを利用した遺伝子交換株の作製を行った。作製されたM. avium 104株の薬剤標的遺伝子を持つM. smegmatis株はそれぞれの薬剤に対して感受性を示した。次に、それぞれの薬剤に対して耐性を示した臨床分離株から一部の株を選択してDNAを抽出し、同様にrrl、rpoB、gyrBAについて増幅を行ってM. smegmatisの遺伝子交換株の作製し、薬剤感受性を調べた結果、耐性株から得られた遺伝子を用いてもM. smegmatisの耐性化が起こらなかったことから、肺MAC症から得られた分離株の少なくとも一部は、薬剤の標的遺伝子の変異とは違う方法で薬剤耐性を獲得していることが示唆された。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、世界的に患者数の増加を認め日本では肺Mycobacterium avium complex (MAC)症の増加を引き起こしているMACについて、今後薬剤耐性頻度が急激に増加することが予想されるため、その薬剤耐性状況と、薬剤耐性を引き起こす原因となる遺伝子の変異を同定することを目的としている。本年度は、それぞれの薬剤の標的遺伝子の変異の有無が薬剤耐性の原因となっているかどうかを調べるための実験系の構築を行った上で、一部の耐性株において標的遺伝子の変異以外の原因があることを明らかにした。薬剤耐性を示す臨床分離株については、順次標的遺伝子変異の耐性への関与を調べる予定である。
|
Strategy for Future Research Activity |
次年度は、主にRFP、CAM、フルオロキノロンについて、それぞれの薬剤の標的遺伝子と考えられるrpoB、rrl、gyrBA遺伝子の変異と薬剤感受性の変化の関係を、耐性を示した臨床分離株についてM. smegmatisを利用した遺伝子交換株の作製によって調べる。MACは同種内の菌であってもDNAの多型が高頻度に見られることから、変異の検出が薬剤耐性の判定に結びつかないことも多いため、作製した組換え株を利用して薬剤感受性試験を行って、変異と薬剤耐性の因果関係の有無を直接的に示す。また、薬剤耐性の原因が標的遺伝子の変異以外であると判定したものについて、その耐性化の原因の同定を試みる。
|
Causes of Carryover |
本年度は、分析に必要な消耗品等で物品費の使用を行ったが、前年度の未使用分がそれを上回っていたために次年度使用額が生じた。
|
Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に関しては、ゲノムレベルの解析など、費用のかかる解析を行うため、主にこれに助成金をあてる予定である。
|