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2015 Fiscal Year Research-status Report

膠原病性肺高血圧症の病態解明-骨髄由来免疫抑制細胞の分化とGATA-2の関与‐

Research Project

Project/Area Number 26461457
Research InstitutionTohoku University

Principal Investigator

城田 祐子  東北大学, 大学病院, 助教 (20455819)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 石井 智徳  東北大学, 大学病院, 教授 (10282138)
藤井 博司  東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (30531321)
藤原 亨  東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (60333796)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords転写因子GATA2 / 肺高血圧 / 単球 / マクロファージ
Outline of Annual Research Achievements

(1)CTD-PAHにおける単球・マクロファージ系の役割をみるために、ヒト肺動脈性肺高血圧(PAH)症例で肺移植後の肺組織と、健常な肺組織をGATA2で免疫染色した。どちらの肺組織にもGATA2に染色されるCD68陽性のマクロファージを認めたが、PAH症例の方が、よりGATA2陽性マクロファージが集簇している印象であった。
(2)PBMCサブセットについて、PAH症例と健常者を比較検討した。特に、単球系については、CD14, CD16, HLADRで染色し、幼弱な単球、通常の単球、より活性化して、文化した単球について比較検討した。PAH症例の方が、より活性化した単球が多い傾向にあったが、さらにNを増やし、統計解析する予定である。
(3)これまでにヒトPAHにおけるGATA2の役割について検討する方向で考えていたが、実際にGATA2がKOされることで、PAHを発症するのか、マウスモデルで検討中である。具体的にはGata2-conditional KOマウス: GATA2flox/flox-ER-Creマウスを用いる。GATA2floxマウスはGATA2のDNA結合に重要なエクソン5の両端にfloxを入れており、そのマウスにER-Creマウスと掛け合わせる。マウスのER-Creは細胞特異的なプロモーターで制御されてなく、エストロゲン(タモキシフェン)投与によりGATA2のエクソン5が欠損することで全身のGATA2の機能欠損を来たす。このマウスを、タモキシフェン投与後にGATA2がKOされていることを確認し、EM染色、HE染色を行った。GATA KOマウスでは、血管系のリモデリングが目立ち、また血管周囲に細胞浸潤が目立つ印象があるが、さらなる詳細な検討が必要である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

末梢血PBMCにおいて、十分な細胞数が得られないため、GATA2の強制発現やノックダウンの系を確立するのが難しい。また、ヒトPAH症例数が、少ないために、PBMCを得る機会が少ない。

Strategy for Future Research Activity

1)GATA2の強制発現やノックダウンの系を確立するために、ナイーブな単球を得るのが難しいときは、セルラインを用いて代用する予定である。肺高血圧に関連するのは、内皮細胞、血管平滑筋、炎症細胞があり、それぞれのセルラインを用いることを検討する。これらにより、エンドセリンやサイトカインの産生能の変化を確かめる。
2)ヒトのPAHにおいて、GATA2の異常とPAHの発現の因果関係を十分に示すのが難しいため、Gata2-conditional KOマウス: GATA2flox/flox-ER-Creマウスを用いた実験も、されに進めていく。低酸素状態で、PAHを誘発し、GATA2 KOと通常のマウスにおいて、PAHの発症の有無を検討する。免疫染色により、血管のリモデリングの程度を確認したり、心臓について右心肥大の有無を確認する。さらには、肺血管周囲に浸潤している細胞の種類を免疫染色で同定する。また、このマウスから、単球を分離し、エンドセリンの産生能などを比較検討することも考えている。

Causes of Carryover

物品の納品の遅延によって生じたものである

Expenditure Plan for Carryover Budget

物品納品に必要な経費として平成28年度請求額と合わせて使用する予定である

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Published: 2017-01-06  

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