2014 Fiscal Year Research-status Report
がん幹細胞を標的とした光線免疫療法による低侵襲口腔癌治療の開発
Project/Area Number |
26463028
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Research Institution | Tsurumi University |
Principal Investigator |
舘原 誠晃 鶴見大学, 歯学部, 講師 (90380089)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井出 信次 鶴見大学, 歯学部, 学部助手 (00611998)
徳山 麗子 鶴見大学, 歯学部, 助教 (20380090)
里村 一人 鶴見大学, 歯学部, 教授 (80243715)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 口腔癌 / がん幹細胞 / 標的癌治療 / 光線療法 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、がん幹細胞を標的とした低侵襲かつ根治的な口腔癌に対する新たな光線免疫療法の開発を目的とする。本年度では、まず、口腔癌組織にがん幹細胞のマーカーであるCD44v9の発現の有無を確認するために口腔癌患者の手術検体から病理組織切片を作製し、抗CD44v9抗体を用いて免疫組織化学的に検討を行った。この結果、多くの口腔癌組織にCD44v9が発現していることが証明された。次に、培養実験の前段階として口腔癌細胞株(HSC-2, HSC-3, HSC-4, SAS ,Ca9-22)においてCD44v9の発現を免疫細胞染色にて検討したところ、各細胞株によって発現の頻度に差を認めた。 次に近赤外線照射装置をLEDにて作製し、光の波長を670-710 nm、ピーク波長690 nm、照度 25mW/cm2になるように調節した。この照射装置を用いて近赤外線がヒト口腔粘膜上皮細胞株(RT7)および各口腔癌細胞株に与える影響について細胞増殖能により比較検討した。その結果、近赤外線はヒト口腔粘膜上皮細胞および各口腔癌細胞株の細胞増殖に影響を及ぼさなかった。このことから、近赤外線単独では細胞に影響がないことが示された。 現在、フロアシアニンと抗CD44v9抗体との複合体の作製を行っている段階である。作製後には、各口腔癌細胞株との結合能および抗CD44v9抗体複合体を用いた光線免疫療法による殺細胞効果作用について検討する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度では、がん幹細胞のマーカーであるCD44v9が口腔癌組織および各口腔癌細胞株に発現していることを確認後、抗ヒトCD44v9抗体とフタロシアニン複合体の作製を行い、その複合体による各口腔癌細胞株との結合能を検討する予定であった。しかし、CD44v9の発現の確認において多数の口腔癌組織と口腔癌細胞株にて確認したため予想に反して多くの時間を費やした。さらに、各口腔癌細胞株と正常口腔粘膜上皮細胞株に対する近赤外線の影響について検討する研究を追加した。そのため、抗ヒトCD44v9抗体とフタロシアニン複合体の作製が遅れてしまった。
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Strategy for Future Research Activity |
抗ヒトCD44v9抗体とフタロシアニン複合体の作製の遅れにより研究が遅延している。しかし、各口腔癌細胞株の培養技術は安定してきているため、早急に抗ヒトCD44v9抗体複合体の作製を行い、この複合体と各口腔癌細胞株との結合能を確認する。結合能が確認できれば、細胞培養系において抗ヒトCD44v9抗体複合体を用いた光線免疫療法による口腔癌細胞の殺細胞効果を検討する。次に、この殺細胞効果を有することを証明した後に、抗ヒトCD44v9抗体複合体が口腔癌細胞と結合するための最小濃度を決定する。さらにこの最小濃度で各口腔癌細胞株に作用させた際に、最も効率良く殺細胞効果を発揮する近赤外線の照射条件も決定する予定である。この投与条件および近赤外線の照射条件を基に、マウスを用いた口腔癌細胞移植モデルにて光線免疫療法の有効性を検討していく予定である。
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Causes of Carryover |
抗CD44v9抗体複合体の作製が遅れによりその後の解析が進んでいたないため予定額に届かなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度、抗CD44v9抗体複合体の効果について各口腔癌細胞株を用いて検討を行う予定であるが、その際に必要な試薬および器具等に残額を利用する予定である。
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