2015 Fiscal Year Research-status Report
口腔体操が幼児の咀嚼力及び食習慣に与える効果-脳血流量の変化よりー
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26463118
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Research Institution | Tokyo University of Social Welfare |
Principal Investigator |
橋本 由利子 東京福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (30343453)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡村 弘 東京福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (30141732)
二宮 紀子 東京福祉大学, 社会福祉学部, 講師 (20734180)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 幼児の口腔機能 / 幼児口腔体操 / 脳血流量 / 幼児の食習慣 |
Outline of Annual Research Achievements |
近年、幼児には「よく噛まない」「いつまでも口にためている」などの摂食上の問題点が指摘されている。食物を捕食し、咀嚼し、食塊を作り、嚥下するという一連の口腔の行為は人間にとって、栄養を摂取し声明を維持するために不可欠な行為であるばかりでなく、全身の健康やQOLにも影響を及ぼす。とくに成長・発達段階にある幼児の咀嚼機能を高め良い食習慣を築くことは、その後の人生を健康に過ごすためにも重要である。本研究では保育所や幼稚園の幼児を対象に口腔体操を実施し、その前後での口腔機能の測定、保護者や保育者に対するアンケート調査、およびNIRS(近赤外光脳機能測定装置)による脳血流量の変化の測定により、口腔体操が子どもたちの咀嚼能力の向上や食習慣の確立(硬い食品を食べるかどうか)に効果があることを検証するものである。 平成27年度は、まず幼児向けの口腔体操を作成した。作成に当たっては研究代表者が以前に作成した音楽に合わせて行う高齢者向けの「みんなのお口の体操」を参考にし、口腔機能を向上させるいくつかの体操を入れつつ時間を3分間と短くした。 介入研究前に27名の幼稚園児を対象にパイロットスタディを行った。具体的には口腔機能の測定と脳血流量の測定、保護者および保育者アンケートを行い、その後口腔体操の介入を2週間行った。介入後に保護者および保育者アンケートを実施し、口腔体操が幼児に受け入れられることを確認した。また口腔機能の測定方法に関していくつかの改善点を見出だした。 介入研究は3か所の保育所の4歳児を対象とし、園児36名を介入群、27名を対照群とした。介入期間は歯の生え変わりの状況を考慮して5か月間とした。介入前と介入後に口腔機能の測定、脳血流量の測定、保護者および保育者アンケートを実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度当初より介入研究を開始する予定であったが、平成26年度の予定が遅れたため、平成27年度はまず幼児口腔体操の作成を行い、その後パイロットスタディを行った。研究対象施設は当初予定していたところが園側の種々の状況で不可能となり、別の施設を検討したため、介入研究開始は平成27年度半ばになってからである。当初の予定では介入期間を10か月間としたが、研究対象としている4歳児の中には、10か月後の介入後調査の時に乳歯が生え変わり始める幼児もいると推察されたため、介入期間を5か月間とした。介入期間中は定期的に研究者が口腔体操指導に通い、口腔体操実施上の問題点などを調査した。介入期間を短くしたことにより、介入研究はほぼ予定通り進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
介入期間終了後より、非介入群に対しても口腔体操の指導を開始しており、5か月後にフォローアップスタディを行う予定である。 今後は介入前の調査結果から幼児の口腔機能と食習慣の関係などの研究発表および論文作成、介入研究結果より幼児口腔体操の効果の検証ならびに論文作成を行う予定である。幼児の脳血流量の測定データの処理に非常に時間がかかり、データを整理し、その後にその他の調査結果との関連性の検討を行うことは困難が予想されるが、今年度中の終了を目指して研究を推進していく。
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Causes of Carryover |
口腔体操指導を当初は研究協力者の歯科衛生士に依頼する予定であったが、口腔体操の実施状況をより詳しく把握するために研究代表者自らが口腔体操指導を行ったため、謝金の差額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度のフォローアップ調査において、非介入群に対する口腔機能等の調査を実施し、介入時期の違いについても検討を加える予定である。今回の差額はその調査費用にあてる。また、平成28年度は当初計画よりも多くの学会での成果発表や論文投稿が予定されているため、その費用にもあてる予定である。
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Research Products
(3 results)