2015 Fiscal Year Research-status Report
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26463156
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
大山 篤 東京医科歯科大学, 歯学部, 非常勤講師 (50361689)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木下 淳博 東京医科歯科大学, 図書館情報メディア機構, 教授 (10242207)
須永 昌代 東京医科歯科大学, 図書館情報メディア機構, 助教 (90581611)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 産業歯科保健 / 産業保健 / Web調査 / 共通リスクファクターアプローチ / 保健指導 / 歯科保健指導 / Web based learning / ヘルスプロモーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度の研究進捗状況は、以下の通りである。
１．労働者が直面した歯科保健ニーズの検討、およびCommon Risk Factor Approach に応用できる歯科関連データと健康診断データの検討：本年度はWeb調査により得られたデータを分析し、日本産業衛生学会や口腔病学会にて学会発表を行った。60－70歳代の男性を対象とした分析結果では、多くの労働者は定年前後から口腔保健上の問題を抱えており、在職中から「歯の定期健診を受ければよかった」と後悔していることが明らかとなった。また、60歳代男性の労働者と退職者を対象とした分析結果では、時間的余裕ができた退職者の方が1年以内に歯科医院で治療を受けた割合が高く、「歯の定期受診を受ければ良かった」という後悔につながっていると推察された。以上の結果の一部は日本経済新聞（平成28年3月3日夕刊）でも取り上げられた。現在、未公表データの学会発表と論文作成の準備を行っている。
２．Common Risk Factor Approach を用いた新しい歯科保健指導方法の開発：日本産業衛生学会関東地方会多職種連携若手の会が主催する「参加型ワークショップ」において、産業保健に関わる様々な職種の参加者間でグループ討論を行った。多職種連携を円滑に進めるために、各職種が連携の中でできることを積極的に情報発信することが提案された。特に産業保健においては歯科医療関係者が含まれていないことも多く、歯科医療関係者がCommon Risk Factor Approach を通じて産業保健に貢献できることを、自ら発信する必要性が考えられた。
３．産業歯科保健に関するWeb-based learning 教材の作成、実施および多面的評価：大学のWeb-based Learning システムに産業歯科保健の教材を導入する意義を、日本産業衛生学会関東地方会で講演した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度に予定していた研究内容は、概ね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、研究を以下のように進める予定である。
１．労働者が直面した歯科保健ニーズの実例の検討、およびCommon Risk Factor Approachに応用できる歯科関連データと健康診断データの検討：現在、未発表のデータについては、日本産業衛生学会や日本公衆衛生学会等で発表を行い、学会発表したデータは速やかに論文化を進める予定である。
２．Common Risk Factor Approachを用いた新しい歯科保健指導方法の開発：本研究のWeb調査で得られた結果を分析し、さらに産業保健に関わる他職種からの意見も広く取り入れるようにして、Common Risk Factor Approachを用いた歯科保健指導方法の開発を進める予定である。
３．産業歯科保健に関するWeb-based Learning教材の作成、実施および多面的評価：新規教材を随時追加しながら、歯学部学生や研修歯科医に対して教材を実施し、知識の習得度や教材へのアクセスの頻度等を含めた多面的な評価、および産業歯科保健に関して効率的かつ効果的に学習できる方法論の検討を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
研究成果の公表にかかる費用等（論文投稿料等）として活用したいため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
研究成果の公表にかかる費用等（論文投稿料等）として活用予定。
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Research Products
(6 results)
