2015 Fiscal Year Research-status Report
我が国の国際保健・看護コンピテンシー教育に関する調査研究
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26463231
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
今村 恵美子 千葉大学, 看護学研究科, 講師 (50571337)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山内 豊明 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20301830)
吉田 文子 佐久大学, 看護学部, 教授 (80509430)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 看護教育学 / 公衆衛生看護学 / 国際保健 / 看護技術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
２７年度は、２６年度に完成した日本版質問票を用いてWeb調査システムを開発し全国調査を実施した。全２４８件の看護系大学の情報を更新後、７月、看護学部長・学科長に対してURL・個人ID・PWを記載した調査説明・協力依頼文を郵送し、Web調査を開始した。調査終了予定期であった８月末時点で回答数が２５件（回答率１０.０％）と少なかった為、調査を１２月末まで延長し、かつ対象者を学部長・学科長以外の教員へと拡大した。しかし、１２月末時点の回答数が４６件（１８.５％）と未だデータ分析には不十分であり、さらにWeb調査システムの不具合が生じたことから、Web調査を「紙アンケート調査」に変更し、１月初旬から２月下旬まで調査を継続した。その結果、回答数が１３１件（５２.８％）に増加しデータ分析可能なサンプル数を獲得することが出来た。
次年度は、得られたデータを量的・質的両面から多角的に分析し、我が国の看護教員のもつ基礎教育課程の看護学生に対するグローバルヘルス看護能力開発教育に対する意識や展望、教育の現状等について整理する。そして、今後この分野の教育を開発・発展させるために必要な要素等について検討する。分析の過程で情報の不足が確認されるなど必要な場合は、さらにデータを収集し分析を深める。このようにして得られた調査結果を、学会誌や学術会議の場で広く公表していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究における２７年度の目標は、Webシステムを開発・施行・修正の後に完成し、全国看護系大学の学部長・学科長に対して依頼書を郵送後調査を実施、また比較分析の為に学部長・学科長以外の看護教員にも調査を拡大し、データ分析に必要な有効サンプルを収集することであった。この目標を、様々な課題に遭遇・対処しながらも達成することが出来た。
昨年度、この目標および研究計画を立案するにあたり、調査対象者である看護教員の活動時期（授業や実習）と調査時期が重なりデータ収集が思うように進まなくなる可能性を予測した。このような状況に臨機応変に対応することが出来るよう、本年度１年間をデータ収集期間と設定した。実際、データ収集中この予測が的中し、調査期間を当初予定の「８月末まで」から「１２月末まで」に延長することとなった。さらに、９～１０月にWeb調査システムの不具合という予期していなかった問題が発生し、Web会社と契約更新出来なくなったため、１月～２月末まで、Web調査を「紙アンケート調査」に変更して調査を継続した。これにより年度内に目標を達成し、データ分析に必要なサンプル数を収集することが出来た。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の後半である２８～２９年度は、主としてデータ分析と国内外での結果の公表・発信を計画している。２８年度は、２７年度に収集したデータを量的・質的に多角的に分析し、我が国の看護教員のもつ基礎教育課程の看護学生に対するグローバルヘルス看護能力開発教育に対する意識や展望、教育の現状等について整理するとともに、今後この分野の教育を開発・発展させるために必要な要素等について考察する。そしてそれらの結果を主に国内の学術雑誌や学会等の場で広く公表していく。
さらに２９年度は、アメリカで実施された先行研究と本研究の結果について社会・文化的比較分析を行い、日米の相違性や日本の特異性・個別性を明らかにする。これにより、日本文化を踏まえた国際看護能力開発教育の在り方について検討・提案し、国際学会や国際雑誌等にて発信していく。
今後の研究を遂行する上での課題として、データ分析の過程で情報の不足等が確認される可能性がある。必要な場合はさらにデータを収集し分析を深めるなど対応にあたる。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額32,000円は、平成26年度における研究分担者の旅費節約による未使用額（残額）であるが、これは28年度に繰り越し、調査協力者への謝礼や図書購入等にて使用する予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度は上記繰り越し金を含め、調査協力者への謝礼や図書購入等にて使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
