看護師のキャリア開発に資するPBＬを活用した教育プログラムの検証

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26463239
• Research Institution: Saitama Prefectural University
• Principal Investigator: 鈴木 玲子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20281561)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 常盤 文枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00291740) ; 安部 陽子 日本赤十字看護大学, 看護学部, 准教授 (30629449) ; 西田 乃生子(山口乃生子) 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (70381431) ; 中澤 良子(大場良子) 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (80381432) ; 森山 明美 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (10708522)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 看護師 / キャリア開発 / ＰＢＬ / 臨床教育力

Outline of Annual Research Achievements

看護師の継続教育では、学習や経験、習熟度によって、初任者、ジェネラリスト、看護教育者、看護管理者といったキャリア開発が段階的になされているが、未だ体系化された教育が整っているとは言えない。またキャリア開発の評価方法についても十分に確立されていないことも指摘されている。看護師の臨床研修においては、看護教育担当者個人の工夫や努力により行われているという現状である。そこで、看護師のキャリア開発に、看護基礎教育で広く浸透しているPBL(Problem based Learning)教育の活用が有効ではないかと考え、PBL教育を基盤にした看護師キャリア指標となる尺度開発について検討していきたいと考えている。本研究は、病院と協働し、PBLを活用した教育プログラムを展開するアクション・リサーチを実施して、その効果を検証し、看護教育者のキャリア開発支援を行うことを目的とする。
平成26年度は、看護師教育プログラムの基礎資料を得るため、現状の看護師教育研修等（現任教育など）の教育プログラムにおける分析と課題の焦点化を行った。現任教育に関する調査として、関東圏内の300床以上の医療施設３施設において、看護教育研修を担当している看護師を対象に半構造的面接を実施した。看護教育研修体制とプログラムの内容、教育手法などの現状に関する質問と、教育研修体制や教育支援者としての課題などについて、得られたデータを質的に分析した。また今後、看護教育支援者(看護教育研修担当者等)と協働し、医療施設内での看護師教育研修に対する実践的展開の研究フィールドとなる協力施設に対する交渉などを実施した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

27年度に予定している本調査の準備は、現状の看護師教育研修等（現任教育など）の教育プログラムにおける分析と課題の焦点化までとなり、調査項目の精選に着手できなかったことから、医療施設に対する質問紙調査の準備スケジュールに遅れが生じた。このため、研究の達成度としては（3）となる。

Strategy for Future Research Activity

１．研究1　臨床における看護師研修実態に関する調査
関東圏で一般財団法人日本病院会に所属している300床以上の医療施設の看護部門を対象に、郵送による質問紙調査を実施する。調査内容は、看護教育研修の組織体制、看護教育研修の方法、看護教育研修の現状の課題やニーズなどについての設問とする。得られたデータは統計的に解析し、現状の研修状況の課題を考察する。
２．PBLを活用した看護師教育プログラムの策定の準備
医療施設の看護部と連携し、PBL教育を活用した教育研修の実践的展開を実施するための準備を始める。対象施設の担当者との交渉を重ねて看護師教育プログラムを新たに策定する。策定にあたっては、対象施設のクリニカルラダーを俯瞰して教育目標を設定し、教育目標に応じたPBLの手法を導入した教育方法について検討し具体的な計画を策定する。
また、PBLを活用した看護師教育プログラムを受けた看護師の教育効果を測定できる評価尺度についても検討し、研究者らが開発したCTSNE；Critical Thinking Scale for Nursing Education尺度（常盤ら,2010）、社会人基礎力尺度（北島,2011）等を参考に検討する。

Causes of Carryover

前年度助成金に残高が生じた理由は、医療機関に対する調査研究のスケジュールの遅れから、調査に関する予算の支出がなかったことが要因である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

27年度には医療機関への調査を実施する計画であり26年度の残額については使用予定である。