2018 Fiscal Year Research-status Report
ルーブリック評価を取り入れたカリキュラムとその効果に関する研究
| Project/Area Number |
26463270
|
|---|
| Research Institution | Teikyo Heisei University |
|---|
Principal Investigator |
北川 明 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 教授 (20382377)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安酸 史子 関西医科大学, 看護学部, 教授 (10254559)
中富 利香 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 助教 (20347066)
山崎 久美子 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 准教授 (30200653)
山住 康恵 共立女子大学, 看護学部, 准教授 (30553052)
横山 悦子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (40329181)
竹下 誠一郎 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 教授 (50369542)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | ルーブリック / シラバス / アクティブ・ラーニング |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度においては、調査対象大学学生の授業評価アンケートおよび学修行動調査アンケートの分析と対象大学教員への教育方法に対するインタビュー調査を実施する予定であったが、調査対象大学における授業評価アンケートと学修行動調査アンケートの利用許可がおりず、分析を行うことおよび、教員へのインタビュー項目を作成することができず、研究予定を変更することとなった。
本研究の目的はシラバス内に、ディプロマ・ポリシーを評価するためのルーブリックを明示することにより、教育や学生の意識がどの程度変わるかを明らかにするものである。これまでの調査により、ディプロマ・ポリシーの評価ルーブリックをシラバスに記載したとしても、学生の認知は半分以下（36.2％）であり、ディプロマ・ポリシーの達成も予定した通りには行かず、卒業時においても自己評価が4段階中2の項目があった。
しかしながら、ディプロマ・ポリシーに関する研究において、内田ら（2016）のディプロマ・ポリシーの学生に対する認知度を調査した研究の結果と比較したところ、ディプロマ・ポリシーを「よく知っている」「知っている」と回答した群は8％であった。内田らの研究では、シラバスにディプロマ・ポリシーが明示されておらず、我々の調査結果と比較して、シラバスにディプロマ・ポリシーを評価するためのルーブリックを明示することにより学生の認知度は高くなることが示された。
ディプロマ・ポリシーの評価に関する論文を医学中央雑誌webで検索をかけたところ、5件（2019年2月時点）しか検索されず、その中でもディプロマ・ポリシー評価に関するものは、3件のみであった。ディプロマ・ポリシーの設定については、2016年4月には大学等では義務化されているが、その評価方法について研究は未だなく、今後の課題と言える。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当該年度においては、調査対象大学学生の授業評価アンケートおよび学修行動調査アンケートの分析と対象大学教員への教育方法に対するインタビュー調査を実施する予定であったが、調査対象大学における授業評価アンケートと学修行動調査アンケートの事後利用が拒否されたため、分析を行うことおよび、インタビュー項目を作成することができず、１年延長することとなった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
調査対象大学教員に対するインタビュー調査および、シラバスと学修行動調査を公表している大学のデータから、シラバスと学生の学修行動についての関連を分析する。
|
| Causes of Carryover |
本年度においては、調査対象大学学生の授業評価アンケートおよび学修行動調査アンケートの分析と対象大学教員への教育方法に対するインタビュー調査を実施する予定であったが、調査対象大学における授業評価アンケートと学修行動調査アンケートの利用許可がおりず、分析を行うことおよび、教員へのインタビュー項目を作成することができず、研究予定を変更することとなった。使用計画としては、学生へのアンケート調査および教員へのインタビューのデータ入力費用および学術集会への発表用費用である。
|
Research Products
(1 results)
