2016 Fiscal Year Research-status Report
歩行動作分析に基づく妊婦のための腰痛予防プログラムの構築と効果検証
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26463423
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
渡邊 香織 大阪府立大学, 看護学研究科, 教授 (30281273)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡辺 完児 武庫川女子大学, 健康・スポーツ科学部, 教授 (00269854)
古川 洋子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 准教授 (00405234) [Withdrawn]
小野 玲 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (50346243)
本岡 夏子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 看護学研究員 (70732296)
澤 龍一 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 助教 (50769867)
藤島 和代 滋賀県立大学, 人間看護学部, 助手 (30753800) [Withdrawn]
渡邊 友美子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 助教 (50647162) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 腰痛 / 歩行分析 / 妊婦 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【目的】今年度は、新たな腰痛指標による評価と妊婦の歩容指標との関連性について、実証的データとして提示することを目的とした。
【対象と方法】対象は正常経過の妊娠中期（19～25週）16名と末期(29～36週)の妊婦17名である。測定項目：1)腰痛は、Roland-Morris Disability Questionnaire (RDQ)日本語版を修正して使用した。これは、RDQの項目を参考に、腰痛と日常生活への支障の程度をVASにて記入する質問紙である。2)身体活動量（歩数、運動強度）はライフコーダの3日間以上の装着により測定した。3)歩容指標は、3軸加速度計および角速度計により歩行動作を測定した。ストレスは、EPDS、自律神経活動(心拍変動解析システム)により評価した。
【結果と考察】妊娠中期と末期における歩数、活動強度の差は認めなかった。歩容指標では、妊娠中期と末期に有意な差を認めなかった。妊娠中期における身体活動量、歩容指標、腰痛との関連性は認めなかった。末期では、歩行の安定性指標である体幹の動揺を示す垂直方向のACLと歩数に有意な正の相関を認めた(rs=.673, p<0.05)。妊娠中の最大の腰痛程度と歩数、低強度（歩行相当）及び中強度（早歩き相当）の時間と負の相関を認め(rs=-.73, -.73, .-69, p<0.05)、腰痛が強いほど身体活動量は低下していた。妊娠中の平均した腰痛程度と歩容指標との関連では、垂直・前後方向のACLと負の相関を認め(rs=-.63, -.60, p<0.05)、腰痛が強いほど体幹が動揺し歩行が不安定になっていた。妊娠時期によるストレスと腰痛に有意な相関は認めなかった。以上のことから、妊娠末期の腰痛と身体活動量、および歩行の安定性が関与していることが示唆された。今後は対象者数を増加して、実証的データとして提示する必要がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成28年4月に転勤をしたため、新しい研究協力施設の確保と倫理委員会への申請(所属大学と協力施設）に時間を費やした。データ収集の開始が平成29年１月となり、新しい腰痛指標を活用したデータ収集が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
新しい研究協力施設は分娩件数が約1000件／年を超えており、これまでの協力施設の約倍数の分娩件数となっている。スタートが遅れたものの、データ収集順調に行えていることから、遅れを取り戻せることができると考えている。また研究分担者との物理的な距離が短くなったことより、プログラムの構築についてデータ分析と同時に検討していくことが可能であると考えている。
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| Causes of Carryover |
転勤に伴い、新しい研究研究施設の確保と倫理委員会への申請に時間を費やし、データ収集の開始が遅れた。そのため、データ収集にかかる人件費・謝金や物品費の支出学が当初予算よりも少なくなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
新しい研究協力施設は分娩件数が1000件／年とこれまでの協力施設の倍数となっており、修正した腰痛評価指標と歩容指標との関連性をデータと提示するために、必要な対象者数の確保が期待できる。データ収集に伴う、物品費、人件費・謝金が必要であり、得られた成果についても学会発表を行う予定であり、旅費や学会参加費も必要となる。
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