2017 Fiscal Year Annual Research Report
The aim of this study is to improve the supporting program for medical workers, so that the children with developmental disorders including difficult children can easily receive medical services.
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26463426
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
宮城 由美子 福岡大学, 医学部, 教授 (20353170)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横尾 美智代 西九州大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00336158)
田中 美樹 福岡県立大学, 看護学部, 助手 (60405561)
青野 広子 福岡看護大学, 看護学部, 助教 (50733870)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 外来看護 / 発達障がい児 / 気になる子ども / 医療機関受診 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
医療スタッフに対する調査において8割が発達障がい児等の受診経験を有しているが、その特性は6割の認知であった。また約半数が医療現場で問題となる行動について認知していた。外来スタッフの困難事項の半数が発達障がいの特性である【不注意・多動・多弁・衝動】によるものであった。その特徴から計測や処置ができないことや、スタッフへの被害、院外への飛び出しなどが見られている。一方で受診にあたりその子どもの特性や配慮についての情報を提供してくれないことも見られていた。そのため外来スタッフは発達障がいの特性に応じた受診や対応などの知識情報や学習の機会が必要であった。さらに一般職種である事務職員については、発達障がいの特性についての認知は半数以下であった。受付や待合室における患者対応は事務職員が行うため、該当患者だけでなく他患者への適切な対応を行うためにも医療者による指導が必要である。一方保護者の外来受診時における困難事項については、すでに思春期に達して子どもを持つ保護者及び現在発達支援センター等に通園する幼児期の子どもを持つ保護者へインタビューを実施した。グループインタビューにおいてスタッフへ求める支援は〈子どもの特性の理解〉〈見通しを立てる〉〈困っているときの声かけ〉〈配慮の申し出をしやすい環境〉がみられた。一方幼児期の子どもを待つ保護者も〈医療機関スタッフの対応への困惑〉〈スタッフの発達障がいに関する知識不足〉〈スタッフの態度に関する不満〉〈医療機関の体制〉などがみられた。またこの時期の保護者は母親同士の情報を活用し〈医療機関探し〉を行っており、結果人気のある医療機関は待ち時間が長くなるため、保護者自ら〈受診のための準備や工夫〉を行っていた。これらよりあらゆる職種で活用できるための包括的支援プログラムとして絵カードを作成し、同時に発達障がいの特性と絵カード使用パンフレットを作成した。
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