2014 Fiscal Year Research-status Report
特別な医療ニーズをもつ子どもと家族へのケア・コーディネーションと提供体制の評価
| Project/Area Number |
26463428
|
|---|
| Research Institution | Ibaraki Christian University |
|---|
Principal Investigator |
松澤 明美 茨城キリスト教大学, 看護学部, 准教授 (20382822)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中川 泉 聖徳大学, 看護学部, 教授 (00237223)
白木 裕子 茨城キリスト教大学, 看護学部, 准教授 (20458243)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 在宅障がい児 / 特別な医療ニーズをもつ子ども / ケア・コーディネーション / 家族 / 評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、わが国における在宅の特別な医療ニーズをもつ子どもと家族へのケア・コーディネーションの有無と特徴、ケア・コーディネーションの効果、ケア・コーディネーションを行う看護職の実践と役割について明らかにし、これらの研究成果に基づき、わが国の在宅における特別な医療ニーズをもつ子どもと家族への“コーディネートされたケア・サービス提供体制”について提言することである。
平成26年度（1年目）は、本調査の実施に向けて、研究協力者の操作的定義、データ収集を実施するフィールドなどについて具体的な検討を実施した。また、国外における先行研究のレビューも継続し、収集するデータの内容および測定方法などについても検討を開始したところである。また本研究の予備的調査として実施した特別なヘルスケアニーズをもつ子どもと家族へのケア・コーディネーションの経験に関する研究では、主たる育児を担う母親の心理的負担の軽減、タイムリーなケア・サービスへのアクセスなどをはじめとする種々のケア・コーディネーションの効果について質的記述的に明らかにした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成26年度（1年目）は、本調査の実施に向けて、研究協力者の操作的定義、データ収集を実施するフィールドなどについて具体的な検討を実施した。また、国外における先行研究のレビューも継続し、収集するデータの内容および測定方法などについても検討を開始することができた。
しかしながら、平成26年度（1年目）には、特別な医療ニーズをもつ子どもの家族に対してケア・コーディネーションを実施している専門職に対する量的・質的調査を開始することを予定していたが、平成27年度に在外研修を予定していたこともあり、調査の開始に着手することができなかった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
研究計画の予定を変更する結果となり、また平成27年度（2年目）も在外研修のため、引き続き日本での具体的な調査の開始は難しい。しかしながら、平成27年度（2年目）中には、引き続きデータ収集の内容および測定方法などについて検討を重ねた上で、調査の具体的計画を練り上げ、平成28年度（最終年度）に調査が実施できるよう準備を進めていく予定である。
在外研修先は米国・ミネソタ州ミネアポリス市にあるミネソタ大学看護学部であり、本地域では既に行政と地域のヘルスケア施設が協働して、特別な医療ニーズをもつ子どもの家族に対するケア・コーディネーションの評価に着手している。またミネソタ大学看護学部のWendy Looman博士は、これらの地域におけるヘルスケア専門職と継続的に協働している他、特別な医療ニーズをもつ子どもの家族へのケア・コーディネーションにおける看護師の役割やその効果に関する研究実績を数多くもつ。このような環境の中、研究者および専門職との討議を経ながら、質のよいデータ収集に向けた準備を進めていきたい。
|
| Causes of Carryover |
平成26年度（1年目）に予定していた調査に関する経費（調査票・データ入力・会議費・謝礼など）や研究成果投稿費用が未使用のためである。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度（2年目）には研究成果投稿費用が必要であり、また平成27年度以降に実施を予定している調査関連の費用として使用していきたい。
|
Research Products
(1 results)
