2016 Fiscal Year Annual Research Report
Study on nursing of elderly persistent with disuse syndrome
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26463443
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| Research Institution | Hokkaido University of Science |
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Principal Investigator |
林 裕子 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (40336409)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
日高 紀久江 筑波大学, 医学医療系, 教授 (00361353)
大内 潤子 北海道科学大学, 保健医療学部, 講師 (00571085)
福良 薫 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (30299713)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 廃用症候群高齢者 / 生活行動の再獲得 / 看護モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2016年度においては、調査結果より廃用症候群高齢者に対し生活行動を再獲得のための看護介入を実践している施設を訪問し、研究の依頼を行った。
廃用症候群高齢者への生活行動の回復のための看護モデルの構築のために、アセスメント、介入の具体的な内容の検討をおこなった。そこで、廃用症候群を合併しやすい脳卒中患者に対し、生活行動回復のためのアセスメントと介入に関して事例を帰納的に分析した。その結果、抽出されたアセスメント項目は、脳画像による脳障害された部位と程度、脳画像による脳障害がない部位、覚醒の程度、生活リズム、呼吸・循環状態、座位姿勢の保持、上下肢の麻痺の程度、自発的行動、関節拘縮、栄養状態、口腔内環境、嚥下機能、食事動作、排泄機能、コミュニケーションの15項目であった。また対象者に共通して確認された看護介入は、覚醒・睡眠リズムの改善としての生活スケジュールの作成と端座位、口腔ケア・口腔リハビリであった。
また、先駆的に行っている施設において、廃用諸侯群患者への看護モデルの介入を、診療二次データを使用して、地域包括ケア病棟の入棟前後を比較検討した。結果、FIM運動項目では、自宅群と施設群では入院時（69.2±19.7点、41.6±26.2点）と入院時（81.7±8.5点、50.1±26.8点）であり、自宅群と施設群の退院時には有意な差（p<0.05）を認めた。看護必要度Ｂにおいて自宅群と施設群では、入院時（2.9±2.3点、7.5±3.5点）、地域包括ケア病棟に入棟時（1.3±2.6点、6.7±4.0点）、退院時（0.4±0.5点、5.9±4.3点）であり、自宅群では入院時より退院時において有意な差（p<0.05）を認めた。
以上のことから、廃用症候群高齢者の生活行動の回復のための看護モデルの研究において、実践的に汎用するために介入内容の精査を重ねて精度を高める必要がある。
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