2014 Fiscal Year Research-status Report

高齢者施設ケアの質保証のための看護職と介護職の効果的なIPW

Research Project

Project/Area Number	26463455
Research Institution	Yokohama City University
Principal Investigator	叶谷由佳横浜市立大学, 医学部, 教授 (80313253)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	服部紀子横浜市立大学, 医学部, 准教授 (10320847) 菅野眞奈横浜市立大学, 医学部, 助教 (50721081) 青木律子横浜市立大学, 医学部, 助教 (90290048)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	高齢者施設 / 看護 / 介護 / 連携 / interprofessional work / ケア / 質保証
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、高齢者施設利用者の複雑化したケアの実態を把握し、看護職と介護職の連携状況、看護職と介護職が連携促進するために実施している内容、インシデント・アクシデント等のケアの質を明確にし、質が高く看護職と介護職が円滑に連携している施設の特性を明確にすることを目的とした。平成26年度は文献レビューを行った。その結果、日本の高齢者施設における看護職と介護職の連携に関する先行研究は多くなされており、日本の高齢者施設において看護職と介護職の連携上の課題があること、連携の困難要因として、連携に対する認識の相違、互いの理解不足、互いに尊重できないこと、連携の場や機会がないこと、業務分担が明確でないこと、情報交換・情報共有のなさ、思考過程の違い等が挙げられていた。また、どのような対策を行うと連携が促進されるかという視点での研究もみられ、それらの先行調査結果では、業務分担では、指示・命令型、独立・分業型は連携上、課題があるものの、相互・調整型は円滑であること、特養において看護職が介護職からの連絡・報告体制の改善や看護職が生活援助場面に関わる工夫、介護職とともに事例検討会を開催する等の改善を行った結果、改善後、介護職の71.8％が意識の変化があったと回答したこと、看護職と介護職がペアで動くと、介護職は看護職に質問がしやすく、看護職は介護職に指導ができるという内容を抽出したこと等が示唆されており、これらの体制がとれると、看護職と介護職の連携が円滑になり、その結果、ケアの質が高まることが予想されることがわかった。そのため、調査では、全国の特別養護老人ホームの看護職代表者、介護職代表者各１名を対象とし、看護職には、施設利用者の概要、ケアの実態、連携促進のための工夫点、インシデント・アクシデント件数を尋ね、介護職代表者には、看護職と介護職の連携状況、看護職に望むこと等を尋ねることを予定している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 申請書での平成26年度の計画では、全国的質問紙調査に向けて質問紙内容を検討することとしており、具体的な検討内容としては、先行研究等をもとにレビューしそれらを基に調査内容を検討することとしていた。平成26年度の実績では、先行研究を元に国内での本研究テーマの高齢者施設ケアの質保証のための看護職と介護職の連携上の課題や、さまざまな取組を行っている施設では、成果を挙げていることがわかり、それらの内容をもとに調査項目が明確になってきていること、また、評価項目として看護職と介護職の連携状況に用いる尺度についても決定し、開発者からの了解も得ており、倫理審査申請の目途がついているため。
Strategy for Future Research Activity	平成27年度は全国的質問紙調査の実施・分析を行う予定としており、倫理審査がとおった段階で、全国の介護老人福祉施設1/5の無作為抽出により、質問紙調査を実施することとしている。大学院生も研究協力者として調査、分析することで結果の公表をタイムリーに行うことができるように計画している。
Causes of Carryover	平成26年度は、初年度にあたり、主に消耗品や文献、情報収集に必要なものの購入や出張費が多かった。消耗品については、なるべく安価に済むように工夫し、人件費は研究者らがみずから行った結果、余剰額が発生した。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成27年度は調査実施のためや研究成果の公表に必要な経費が発生するため、それらの予算に足して使用する予定である。