2015 Fiscal Year Research-status Report

高齢者の難聴が配偶者の身体的・心理的健康及び活動・参加に及ぼす影響の探索

Research Project

Project/Area Number	26463459
Research Institution	Nagoya City University
Principal Investigator	山田紀代美名古屋市立大学, 看護学部, 教授 (60269636)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	西田公昭立正大学, 心理学部, 教授 (10237703)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	難聴 / 高齢者 / 配偶者 / ストレス / 社会参加
Outline of Annual Research Achievements	平成27年度においては、平成26年度に課題となっていた研究対象者である難聴高齢者と暮らす「配偶者」の確保に努めた。その方法として、地域の社会福祉協議会主催の介護予防事業において、難聴と介護予防の関連性に関する健康教室を開催し、参加者より研究対象候補者を募ったところ、新たに5名を得ることができた。この5名に対し、難聴高齢者と暮らすうえでの配偶者としての困り事などについて聞き取り調査を実施した。これにより、昨年度からの3名を加えて合計8名の配偶者が得られ、その聞き取り結果から、当初の仮説を支持する内容もあるものの、各夫婦によりストレスの感じ方にも大きな違いがあることが明らかとなった。従って、わが国の難聴高齢者の配偶者のストレスに関する共通性を導き出すまでにいたっていないと判断した。以上から次年度に於いても、さらに対象者を募り、聞き取りを重ね、わが国における難聴の高齢者と暮らす配偶者のストレスや社会活動への影響を質的に探索していく計画である。さらに、Dr Scarinciらの作成した尺度について、わが国での適用を検討するためにバックトランスレーションを予定していたが、わが国の高齢者の聞き取りを重ねていく中で、ストレスの感じ方やその状況に大きな隔たりを感じたため、尺度の使用そのものについても検討を行う必要があることから、平成28年度に向けて継続して再翻訳の有無や内容を含めて検討していく予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 平成27年度は、難聴高齢者の配偶者を探索し、難聴の高齢者と暮らすうえでのストレスや社会参加への影響を聞き取ることであった。研究対象者の探索のために、介護予防に関連する健康教室の講演の機会を得たことから、その全会場（８会場)に出向き、難聴と介護予防に関する講演を合計160名余りに実施し、その後対象者を募ったものの、最終的に面接が実施できたのは5名のみであった。さらに、その5名に聞き取りを実施したところ、5組の夫婦によりストレスのレベルや感じ方も全く異なるために、共通性を導き出すことができす、さらに、先行研究で抽出されている内容とも大きく異なることから、わが国の高齢者夫婦のストレスをもう少し聞き取ることが必要と考え、新たな対象者の探索を計画し、取り組みはじめたところである。
Strategy for Future Research Activity	平成28年度は、平成27年度の調査計画を継続し、引き続き、わが国の難聴高齢者と暮らす配偶者のストレス内容を明らかにすることを実施する。昨年度末に、新たな研究対象者の確保方法として、大学病院の耳鼻科医師2名の協力を得ることが可能となり、昨年度末に倫理委員会の審査も通過したところである。今後は難聴や耳鳴りを持つ高齢者の紹介が得られることから、聞き取りもこれまでよりは順調に進むものと推察される。その結果から、わが国の難聴高齢者と暮らす配偶者のストレスや社会参加への影響を明らかにし、Scarinciらの先行研究結果との検討を行い、わが国独自の尺度作成を行いたいと考えている。
Causes of Carryover	昨年度、研究対象者を得ることが難しく、調査が進まなかったために、調査対象者への謝金支払いが少なかったこと。さらには、成果もでないために、学会発表も実施しなかったことも影響している。また、翻訳した尺度のバックトランスレーションも、研究を進める過程でこのまま尺度の使用を前提に行うことにも課題が見つかったために、その実施も見合わせていることも関係している。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成28年度は、研究対象者を確保するために、耳鼻科医師2名を分担研究者として迎え、耳鼻科受診者の中で、本調査の対象者の紹介を得ることが可能となり順調に対象者確保は進むものと推察される。さらに対象者が確保できれば、謝金、データ分析費用等も発生することから経費は順当に使用できるものと考える。