2017 Fiscal Year Annual Research Report
Developement of team approch model for terminal care of non-cancer elderly at home
| Project/Area Number |
26463513
|
|---|
| Research Institution | Seirei Christopher University |
|---|
Principal Investigator |
酒井 昌子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (60236982)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長江 弘子 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (10265770)
片山 陽子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30403778)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 非がん疾患 / 在宅高齢者 / 終末期ケア / チームアプローチ / 訪問看護 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、これまでの調査結果を統合し「在宅非がん高齢者の終末期ケアを支えるチームアプローチモデルの開発」を目的として、終末期ケアを実践している訪問看護師1000人を対象に質問紙調査を実施した。調査対象は、在宅看取り率が高い都道府県上位10都道府県の訪問看護事業所を無作為抽出し、調査の回収・有効回答率は16.7％であった。訪問看護師の訪問看護経験は、平均9.08（SD8.02）年、終末期の看取りの経験は、平均20名以上であった。看取りの療養者は、非がん疾患が7割であった。訪問看護師の看取り期の判断は、9割以上が臨床経過と症状により可能（できる・概ねできる）と回答した。在宅緩和チームケアに必要な看取りの意向確認とケア目標の共有は、9割ができていたと回答したが、共有した内容は、本人の意向より家族に確認した意向である傾向がみられた。他職種との情報の共有は、9割がほぼできていると認識し、その共有のマネジメントは訪問看護師であったと8割が回答していた。訪問看護師のチームアプローチの実施における困難性として、症状判断と予後予測が最も困難性が高いと回答（2割強）した。また、看取り期のケア評価は8割強が実施しており、そのうち6割強がチームカンファレンスの開催を行っていた。以上から、予後予測が難しい非がん高齢者の看取り期の判断や看取りのチームケアアプローチについては訪問看護師がマネジメントを担っていること、予後予測や本人の意向など不確実性のある非がんの終末期ケアにおいてはチームカンファレンスの実施によるチームの合意を確認しながらケア実践しているという様相が明らかとなった。本調査の結果と前年度までの聞き取り調査の結果を併せて、終末期における訪問看護師の判断とチームアプローチのマネジメントの様相を終末期のチームアプローチモデルとして明確化し公表する予定である。
|
