2017 Fiscal Year Research-status Report
保育所・幼稚園・学校・地域の組織的連携による子どもと家族の生活習慣病予防教育
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26463526
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
藤井 千惠 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (70314002)
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2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 組織的連携 / 生活習慣病 / 予防教育 / ヘルスプロモーション / 家族 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1.研究成果の発表：査読付き論文「児童の主食・主菜・副菜を組み合わせた朝食の食事パターンに関連する要因の検討」を発表した。児童の主食・主菜・副菜を組み合わせた朝食の食事パターンには、父親と母親の朝食の食事パターンが強く関連しており、子どもの就寝時刻の規則性も関連していた。「主食・主菜・副菜を組み合わせた健康な食事」の食事パターンを実現するためには、保護者の認識を改善し、保護者自身がバランスのよい朝食を摂取することや子どもが規則的な就寝時刻に心がけることが重要であり、親子で楽しく学習できる環境を整える必要性が示唆された。
2.小中学校の養護教諭研究部会との連携：K市小中学校の養護教諭研究部会との連携を継続し、学校における食育を推進するには家庭の協力が不可欠であることを共通理解した。
3.子育て支援センター、保育所、幼稚園、小中学校等における生活習慣病予防の教育講演会：保護者および児童、生徒に対して健康的な食事パターンである主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の重要性と家族で生活習慣を見直すことの大切さ等を説明した。
4.K市公立学校・幼稚園PTA連絡協議会女性部の研修会における教育講演会：K市の公立幼稚園小中学校のPTA女性部の研修会において、これまでの研究で得られた成果等について説明し、子どもたちの望ましい生活習慣を確立するために保護者として家庭で心がけてほしいことを広くK市全体の保護者に対して周知した。
5.保健所における健康づくりチャレンジ普及講習会：K市を管轄する保健所において、管内の市町村保健センター、社会福祉協議会、病院の管理栄養士、保健師等に対して、K市における実践研究の概要や食育に関する研究成果等について説明し、小児期から生活習慣病予防教育に取り組む必要性や親子で健康づくりに取り組むことの意義について教授した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
K市小中学校養護教諭の研究部会との連携を継続し、平成27年10月に研究代表者が実施したK市北部地区の2つの中学校区の保育所、幼稚園、小中学校の子どもと保護者を対象にした生活習慣質問紙調査の解析結果のうち、食事に関する課題について共通理解を図ることができた。
これまで、K市では児童生徒に対する食育に力を入れて指導し、特に食事のバランスに関する教育を行ってきた。子どもたちが将来に渡って自身の健康を自己管理するための基礎教育として必要なものである。
しかし今回の研究結果から、子どもの主食・主菜・副菜を組み合わせた朝食の食事パターンを確保するためには、保護者の認識を改善し、保護者自身がバランスのよい朝食を摂取することが重要であることが示唆され、子どもと共に保護者に対する啓蒙活動の重要性が明らかになった。そこで、保護者と対面し、直接説明して理解を得ることができる子育て支援センターや保育所、幼稚園における教育講演会、さらにK市PTAの研修会における教育講演会において、生活習慣が確立する小児期の関わりや保護者自身の生活習慣を見直すことの重要性等を周知する活動に重点を置いて取り組むことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、平成27年度に実施した幼児・児童・生徒と保護者の生活習慣に関する調査の食事に関する結果を論文にまとめて発表することができた。平成30年度は、平成27年度に実施した子どもと家族に対する生活習慣質問紙調査の睡眠に関するデータを詳細に分析して論文にまとめて発表したい。
さらに今までの解析結果等を踏まえて、児童生徒および保護者に対する保健指導等への活かし方、保幼小中の連携のあり方や今後の地域における生活習慣病予防教育の推進方策等について検討する。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、研究のために購入した物品等が当初の計画時より安価であったためである。
次年度の調査データの解析に必要な統計解析ソフトの購入、研究論文のまとめ、研究成果発表等に使用する計画である。
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