2016 Fiscal Year Research-status Report
在宅で暮らす認知症高齢者の生活能力活性化に向けた園芸療法の開発に関する研究
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26463529
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
寺岡 佐和 九州大学, 医学研究院, 准教授 (60325165)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 春美 福岡大学, 医学部, 教授 (70335652)
小野 ミツ 関西福祉大学, 看護学部, 特任教授 (60315182) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / 生活能力 / 園芸活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は前年度と同一の小規模多機能型介護施設において、研究協力が得られた認知症高齢者を対象に園芸活動を行った。
園芸活動には19名が参加したが、複数回参加し、複数月の日常生活状況が評価できた13名を分析対象とした。このうち7名は前年度の研究対象と同一であった。
対象者の平均年齢は87.38±4.77歳で、全員女性であった。介護度は要介護1が5名と最も多く、次いで要介護2が4名、要介護4が2名であった。また、要介護3と要介護5が各1名あった。認知症高齢者の日常生活自立度はⅡbが6名と最も多く、次いでⅢaが5名、Ⅱaが2名であった。障害高齢者の日常生活自立度はJ2が5名と最も多く、次いでA2が３名、B2が２名、J1とA1、B1がそれぞれ１名あった。
園芸活動の内容は、これまでの研究結果に基づき、春から夏にかけては夏野菜の植付けから収穫までの一連の活動を、秋から冬にかけてはチューリップの植付けと生育状況の観察をそれぞれ主軸とし、計14回行った。
各園芸活動前後に測定した唾液アミラーゼ値は、活動前後で統計学的に有意な差は認めなかった。夏野菜の植付けを行った回では、測定できた全員（n=3）の値が活動後に上昇傾向を示していたが、活動中の対象者は積極的に土に触れ、苗を植付けていた。また、夏野菜や冬野菜の収穫を行った回と花の寄せ植えを行った回では、測定できた全員（n=2）の値が活動後に低下傾向を示していた。全14回の活動を通じ、唾液アミラーゼ測定の可否によらず全て対象者で、活動中の他者とのトラブルや活動後のBPSDなどはみられなかった。
「最近一か月間の日常生活状況」の経時的変化をカテゴリ別にみると、いずれのカテゴリも増減の変動を繰り返していた。カテゴリ別にFriedman検定を行った結果、「健忘的症状」と「生活意欲の低下」、「よくある物忘れ症状」に有意差（ｐ＜0.01）がみられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究施設の協力を得ながら、月に1～2回、園芸活動を実施することができた。
また、園芸活動実施後には、毎回、参加した施設職員と研究者とでカンファレンスを開催し、対象者の園芸活動時の参加状況をはじめ、前回の活動後対象者を取り巻く生活環境や生活状況について情報を共有し、対象者の変化の把握に努めた。
さらに、研究者の月に1～2回の施設訪問時以外には、施設職員と対象者が自主的に植物の管理を行ってくれた。
このように、研究施設側と連携を図りながら、園芸活動を実施し、データ収集が進められていることから、おおむね順調に進展していると評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度までの結果を踏まえ、対象者の心身を活性化し、「生活意欲の向上」に効果的と思われる夏野菜やチューリップを柱とした園芸活動を、引き続き実施、評価したいと考える。
さらに、平成29年度は施設職員へ半構成的面接調査などを実施し、園芸活動への参加によりもたらされた対象者の日常生活上の質的変化を把握し、日常生活状況の評価に使用した評価項目の検討をしたいと考える。
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| Causes of Carryover |
初年度の平成26年度、財団助成金の執行途中であったため、次年度使用額が生じ、現在も次年度使用額が生じている状況である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度も平成28年度と同様、学会発表や論文への投稿などを予定しており、これらを遂行した場合は次年度請求分を上回る可能性があり、今回生じた次年度使用額から補てんする必要が生じると考える。
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