2015 Fiscal Year Research-status Report
青壮年期のメタボリックシンドローム予防の自己効力感尺度と介入プログラムの開発
Project/Area Number |
26463556
|
Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
和泉 比佐子 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60295368)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐伯 和子 北海道大学, その他の研究科, 教授 (20264541)
森 満 札幌医科大学, 医学部, 教授 (50175634)
藺牟田 洋美 首都大学東京, その他の研究科, 准教授 (60250916)
上田 泉 札幌医科大学, 保健医療学部, 准教授 (90431311) [Withdrawn]
桑原 ゆみ 札幌医科大学, 保健医療学部, 准教授 (80295914)
|
Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
Keywords | メタボリックシンドローム予防 / 自己効力感 / 青壮年期 / 尺度開発 / 介入プログラム |
Outline of Annual Research Achievements |
青壮年期のメタボリックシンドローム予防ための保健行動に対する自己効力感尺度の原案作成過程で、項目の精選にあたり平成26年度に行った文献検討について再検討した。 その結果、国内文献は、14件、国外文献は10件の計24件が分析対象となった。国外の文献のうち1件、国内文献のうち4件は一般性自己効力感尺度のみを用いた研究であったため、生活習慣病予防のための特定の行動に対する自己効力感を測定していなかった。生活習慣病予防という特異的な課題への自己効力感としては、食物摂取、身体活動、休養、体重管理、健康管理への自信を測定する項目であった。それらは、食習慣に関する自己効力感尺度のみ、身体活動に対する自己効力感尺度のみ、あるいは食習慣に関する自己効力感尺度と身体活動に関する自己効力感尺度などと、複数の尺度を組み合わせて用いていた。複数の場合は項目数が多くなり対象者にとって回答することが負担となる可能性が考えられる。 これら検討の結果を踏まえた上で、実用的かつ包括的な尺度となるように項目作成を検討した。メタボリックシンドローム予防ための保健行動に対する自己効力感尺度の枠組みとしては身体活動、食物摂取、体重管理、健康管理を採用した。これらの枠組みで30項目から成る尺度原案を作成した。 今後は作成した尺度原案について、専門家により質問紙調査によりその内容妥当性について確認したのち、信頼性と妥当性について検証するための調査を実施する予定である。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
年度途中で研究代表者の所属機関の異動があり、計画を十分に遂行する時間の確保が困難であったこと、平成26年度に行った文献検討で作成した項目の精選による課題整理にとどまったためである。
|
Strategy for Future Research Activity |
1)尺度原案の内容妥当性の検証:平成28度は、尺度原案の項目精選のための専門家審査を行う。その結果を踏まえて原案を修正し、再調査によって内容妥当姓を検証する。 2)尺度の確定および妥当性の検討:作成した尺度原案について、協力の得られた事業場の20~49歳の従業員を対象とした質問紙調査を実施する。対象者の内訳は、定期健康診査および特定健譲診査でメタボリックシンドローム該当基準に1~2つ当てはまった者300名(内服治療者は除外する)、定期健康診査および特定健康診査で有所見がみられなかった者600名とする。質問紙の内容は、作成した「育壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度」原案、坂野らが開発した一般性セエルフエフィカシー尺度、一般属性、再調査への協力可能の有無等とする。基準関連妥当性と構成概念の妥当性および内的整合性を検討する。 3)尺度の信頼性の検討:前回の調査から3ヶ月後に同意の得られた対象者に対して再調査を郵送法により実施する。 4)介入プログラム作成:青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための健康的な食事や身体活動およびその他の保健行動を改善または維持するための介入プログラムを作成する。
|
Causes of Carryover |
尺度原案の作成が遅れ、尺度原案の内容妥当性の検証と尺度の確定および妥当性の検討ための質問紙調査が未実施であったため。
|
Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度に速やかに未実施であった質問紙調査を実施する。
|